形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 19～38年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2016/06/23 12:54

#3 有形固定資産等明細表（連結）

2.「当期増加額」の主なものは次のとおりであります。

建物	賃貸用不動産の増改築等	3,050	千円
リース資産	ソフトウエア	2,606	千円

3.「当期減少額」の主なものは次のとおりであります。

2016/06/23 12:54

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産

2016/06/23 12:54