一や(9968)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年7月31日
- -220万
- 2009年7月31日 -213.45%
- -689万
- 2010年7月31日 -999.99%
- -2億2100万
- 2011年7月31日
- -1億1371万
- 2012年7月31日 -145%
- -2億7860万
- 2013年7月31日
- 398万
- 2014年7月31日 +183.74%
- 1131万
- 2015年7月31日
- -285万
- 2016年7月31日
- 1196万
- 2017年7月31日 -22.43%
- 928万
- 2018年7月31日 +33.06%
- 1235万
- 2019年7月31日 +7.75%
- 1331万
個別
- 2007年7月31日
- -220万
- 2009年7月31日 -213.45%
- -689万
- 2010年7月31日 -999.99%
- -2億2100万
- 2011年7月31日
- -1億1371万
- 2012年7月31日 -145%
- -2億7860万
- 2013年7月31日
- 398万
- 2014年7月31日 +183.74%
- 1131万
- 2015年7月31日
- -285万
- 2016年7月31日
- 1196万
- 2017年7月31日 -22.43%
- 928万
- 2018年7月31日 +33.06%
- 1235万
- 2019年7月31日 +7.75%
- 1331万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- b.有価証券の評価2025/10/30 15:40
当社グループは、その他有価証券のうち市場価格のない株式等以外の有価証券について時価評価を行い、評価差額については税効果会計適用後の純額を、その他有価証券評価差額金として純資産の部に含めて表示しております。時価が著しく下落して回復の見込がないと判断されるものについては減損処理を実施し、減損の判定は下落幅及び帳簿価額を下回った期間の長さを考慮して実施しております。
また、市場価格のない株式等である有価証券については、実質価額の下落幅を考慮して減損の判定を行い、回復の見込がないと判断されるものについて減損処理を実施しております。