固定資産
個別
- 2014年8月31日
- 1375億4200万
- 2015年8月31日 +1.88%
- 1401億2200万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5年~10年
器具備品 5年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、社内利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/11/27 13:04 - #2 固定資産除却損の注記
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
2015/11/27 13:04前事業年度
(自 2013年9月1日
至 2014年8月31日)当事業年度
(自 2014年9月1日
至 2015年8月31日)ソフトウエア -百万円 9百万円 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/11/27 13:04
(単位:百万円) - #4 業績等の概要
- この影響によりIFRSでは日本基準に比べて、為替差益(金融収益)は、前連結会計年度2,398百万円、当連結会計年度5,595万円増加しております。2015/11/27 13:04
(固定資産の減損に関する事項)
日本基準の下では、減損の兆候がある場合に、減損の認識の判定(割引前将来キャッシュ・フローと帳簿価額の比較)を行った後、減損損失の測定(回収可能価額と帳簿価額の比較)を行います。一方でIFRSでは減損の兆候がある場合、固定資産の回収可能価額が見積られ、回収可能価額が帳簿価額よりも小さい場合、資産又は資金生成単位グループの減損損失を測定いたします。