賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月20日
- 1億7764万
- 2010年2月20日 -2.89%
- 1億7250万
- 2011年2月20日 +0.64%
- 1億7360万
個別
- 2009年2月20日
- 1億7484万
- 2010年2月20日 -2.77%
- 1億7000万
- 2011年2月20日 +0.59%
- 1億7100万
- 2012年2月20日 +2.75%
- 1億7570万
- 2013年2月20日 -1.14%
- 1億7370万
- 2014年2月20日 +0.75%
- 1億7500万
- 2015年2月28日 +10.29%
- 1億9300万
- 2016年2月29日 -2.07%
- 1億8900万
- 2017年2月28日 -2.65%
- 1億8400万
- 2018年2月28日 -1.09%
- 1億8200万
- 2019年2月28日 ±0%
- 1億8200万
- 2020年2月29日 ±0%
- 1億8200万
- 2021年2月28日 +1.1%
- 1億8400万
- 2022年2月28日 +2.17%
- 1億8800万
- 2023年2月28日 -2.66%
- 1億8300万
- 2024年2月29日 +1.09%
- 1億8500万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/05/25 15:59
(注) 繰延税金資産から控除された額(評価性引当額)の変動は、主に減損損失に係る評価性引当額の増加であります。前事業年度(2022年2月28日) 当事業年度(2023年2月28日) 繰延税金資産 賞与引当金 57百万円 63百万円 貸倒引当金 14 〃 16 〃
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 貯蔵品
最終仕入原価法
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2023/05/25 15:59建物 15～39年 工具、器具及び備品 5～6年