- 9979
- 2026/10/09
- 時価
- 214億円
- PER 予
- 54.01倍
- 2010年以降
- 赤字-241.44倍
(2010-2025年) - PBR
- 1.83倍
- 2010年以降
- 0.63-2.77倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 1.38%
- ROE 予
- 3.39%
- ROA 予
- 1.35%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
大庄(9979)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 不動産事業の推移 - 第一四半期
連結
- 2013年11月30日
- 8400万
- 2014年11月30日 +13.1%
- 9500万
- 2015年11月30日 -12.63%
- 8300万
- 2016年11月30日 +2.41%
- 8500万
- 2017年11月30日 -44.71%
- 4700万
- 2018年11月30日 +91.49%
- 9000万
- 2019年11月30日 +11.11%
- 1億
- 2020年11月30日 -4%
- 9600万
- 2021年11月30日 -6.25%
- 9000万
- 2022年11月30日 -11.11%
- 8000万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 外食業界におきましては、人流の改善やインバウンド消費の拡大等により需要は回復基調にあるものの、新型コロナウイルスによる生活様式の変化や原材料価格・光熱費の高騰、人手不足等の影響により、引き続き厳しい経営環境が続いております。2024/01/15 16:04
このような状況下において、当社グループは、「人類の健康と心の豊かさに奉仕する」という企業理念のもと、「日本の台所」の役割を果たすと共に、日本の食文化と居酒屋文化の発展に貢献するなどの基本方針にこだわり事業運営を行ってまいりました。また、企業価値の向上を目指し早急な業績の改善を図るため、強化業態を中心とした新規出店及び業態変更の推進、「旬メニュー」の提供などのメニュー戦略及びデジタルマーケティングによる集客力強化、卸売・ロジスティクス事業の拡大、不動産事業・フランチャイズ事業等の収益力強化、研修制度の充実や賃上げの実施、DX(デジタル・トランスフォーメーション)による業務効率化推進等の施策に取り組んでおります。
店舗展開におきましては、新規出店を1店舗、店舗改装を5店舗、店舗閉鎖を2店舗(うちVC(ボランタリーチェーン)への移行を1店舗)で行った結果、当第1四半期連結会計期間末における当社グループ店舗数は337店舗(直営243店舗、フランチャイズ43店舗、VC51店舗)となりました。