サンドラッグ（9989）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 18億9800万
2010年9月30日 +145.47%: 46億5900万
2010年12月31日 +65.46%: 77億900万
2011年3月31日 +40.78%: 108億5300万
2011年6月30日 -73.06%: 29億2400万
2011年9月30日 +109.27%: 61億1900万
2011年12月31日 +48.96%: 91億1500万
2012年3月31日 +38.09%: 125億8700万
2012年6月30日 -74.13%: 32億5600万
2012年9月30日 +121.01%: 71億9600万
2012年12月31日 +56.09%: 112億3200万
2013年3月31日 +33.31%: 149億7300万
2013年6月30日 -73.97%: 38億9800万
2013年9月30日 +112.13%: 82億6900万
2013年12月31日 +52.9%: 126億4300万
2014年3月31日 +24.64%: 157億5800万
2014年6月30日 -78.92%: 33億2100万
2014年9月30日 +108.25%: 69億1600万
2014年12月31日 +73.83%: 120億2200万
2015年3月31日 +36.54%: 164億1500万
2015年6月30日 -69.13%: 50億6800万
2015年9月30日 +108.15%: 105億4900万
2015年12月31日 +57%: 165億6200万
2016年3月31日 +29.88%: 215億1000万
2016年6月30日 -73.8%: 56億3600万
2016年9月30日 +98.1%: 111億6500万
2016年12月31日 +58.27%: 176億7100万
2017年3月31日 +31.99%: 233億2400万
2017年6月30日 -74.34%: 59億8400万
2017年9月30日 +100.45%: 119億9500万
2017年12月31日 +57.74%: 189億2100万
2018年3月31日 +31.34%: 248億5100万
2018年6月30日 -75.2%: 61億6400万
2018年9月30日 +90.93%: 117億6900万
2018年12月31日 +55.99%: 183億5900万
2019年3月31日 +30.32%: 239億2600万
2019年6月30日 -72.73%: 65億2500万
2019年9月30日 +106.62%: 134億8200万
2019年12月31日 +40.63%: 189億6000万
2020年3月31日 +24.42%: 235億9000万
2020年6月30日 -70.06%: 70億6300万
2020年9月30日 +91.15%: 135億100万
2020年12月31日 +54.51%: 208億6000万
2021年3月31日 +26.51%: 263億9000万
2021年6月30日 -73.56%: 69億7800万
2021年9月30日 +81.17%: 126億4200万
2021年12月31日 +52.85%: 193億2300万
2022年3月31日 +24.95%: 241億4500万
2022年6月30日 -73.89%: 63億500万
2022年9月30日 +102.01%: 127億3700万
2022年12月31日 +61.26%: 205億4000万
2023年3月31日 +26.21%: 259億2400万
2023年6月30日 -73.31%: 69億2000万
2023年9月30日 +103.79%: 141億200万
2023年12月31日 +61.83%: 228億2100万
2024年3月31日 +27.91%: 291億9100万
2024年6月30日 -74.92%: 73億2200万
2024年9月30日 +94.95%: 142億7400万
2024年12月31日 +67.18%: 238億6300万
2025年3月31日 +29.2%: 308億3100万
2025年6月30日 -74.21%: 79億5200万
2025年9月30日 +92.12%: 152億7700万
2025年12月31日 +58.65%: 242億3700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
(百万円)
2025/06/19 15:50
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/19 15:50