やまや（9994）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 2億8100万
2010年9月30日 +143.42%: 6億8400万
2010年12月31日 +99.71%: 13億6600万
2011年3月31日 -41.07%: 8億500万
2011年6月30日 -23.85%: 6億1300万
2011年9月30日 +78.96%: 10億9700万
2011年12月31日 +79.4%: 19億6800万
2012年3月31日 +8.94%: 21億4400万
2012年6月30日 -75.28%: 5億3000万
2012年9月30日 +80.57%: 9億5700万
2012年12月31日 +98.33%: 18億9800万
2013年3月31日 +21.71%: 23億1000万
2013年6月30日 -79.13%: 4億8200万
2013年9月30日 +87.34%: 9億300万
2013年12月31日 +112.4%: 19億1800万
2014年3月31日 +31.8%: 25億2800万
2014年6月30日 -82.95%: 4億3100万
2014年9月30日 +155.92%: 11億300万
2014年12月31日 +114.69%: 23億6800万
2015年3月31日 +20.61%: 28億5600万
2015年6月30日 -67.82%: 9億1900万
2015年9月30日 +82.37%: 16億7600万
2015年12月31日 +80.91%: 30億3200万
2016年3月31日 +14.84%: 34億8200万
2016年6月30日 -84.87%: 5億2700万
2016年9月30日 +77.8%: 9億3700万
2016年12月31日 +156.56%: 24億400万
2017年3月31日 +18.3%: 28億4400万
2017年6月30日 -68.74%: 8億8900万
2017年9月30日 +120.7%: 19億6200万
2017年12月31日 +95.06%: 38億2700万
2018年3月31日 +17.69%: 45億400万
2018年6月30日 -76.4%: 10億6300万
2018年9月30日 +68.77%: 17億9400万
2018年12月31日 +95.88%: 35億1400万
2019年3月31日 +11.72%: 39億2600万
2019年6月30日 -82.17%: 7億
2019年9月30日 +99.57%: 13億9700万
2019年12月31日 +75.38%: 24億5000万
2020年3月31日: -10億5900万
2020年6月30日: -7億4100万
2020年9月30日 -96.63%: -14億5700万
2020年12月31日 -596.64%: -101億5000万
2021年3月31日 -16.32%: -118億600万
2021年6月30日: 22億1200万
2021年9月30日 +67.09%: 36億9600万
2021年12月31日 +37.85%: 50億9500万
2022年3月31日 +2.98%: 52億4700万
2022年6月30日 -95.9%: 2億1500万
2022年9月30日: -1億1400万
2022年12月31日: 11億2100万
2023年3月31日 +4.01%: 11億6600万
2023年6月30日 -27.19%: 8億4900万
2023年9月30日 +97.88%: 16億8000万
2023年12月31日 +118.69%: 36億7400万
2024年3月31日 +22.75%: 45億1000万
2024年6月30日 -77.14%: 10億3100万
2024年9月30日 +73.62%: 17億9000万
2024年12月31日 +93.24%: 34億5900万
2025年3月31日 +29.66%: 44億8500万
2025年6月30日 -85.37%: 6億5600万
2025年9月30日 +81.1%: 11億8800万
2025年12月31日 +152.19%: 29億9600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/18 15:52
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/18 15:52
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計
基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に
対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び
2025/06/18 15:52