やまや(9994)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 1億6300万
- 2014年6月30日 +1.84%
- 1億6600万
- 2014年9月30日 +6.02%
- 1億7600万
- 2014年12月31日 +3.98%
- 1億8300万
- 2015年3月31日 +5.46%
- 1億9300万
- 2015年6月30日 +3.11%
- 1億9900万
- 2015年9月30日 +2.01%
- 2億300万
- 2015年12月31日 +3.45%
- 2億1000万
- 2016年3月31日 +3.33%
- 2億1700万
- 2016年6月30日 +2.3%
- 2億2200万
- 2016年9月30日 +2.7%
- 2億2800万
- 2016年12月31日 +3.07%
- 2億3500万
- 2017年3月31日 +1.7%
- 2億3900万
- 2017年6月30日 +2.51%
- 2億4500万
- 2017年9月30日 +2.45%
- 2億5100万
- 2017年12月31日 +2.79%
- 2億5800万
- 2018年3月31日 +1.55%
- 2億6200万
- 2018年6月30日 ±0%
- 2億6200万
- 2018年9月30日 +1.91%
- 2億6700万
- 2018年12月31日 +2.25%
- 2億7300万
- 2019年3月31日 +1.47%
- 2億7700万
- 2019年6月30日 +1.44%
- 2億8100万
- 2019年9月30日 +1.78%
- 2億8600万
- 2019年12月31日 +1.4%
- 2億9000万
- 2020年3月31日 +8.62%
- 3億1500万
- 2020年6月30日 +1.59%
- 3億2000万
- 2020年9月30日 -7.19%
- 2億9700万
- 2020年12月31日 +1.01%
- 3億
- 2021年3月31日 -8.67%
- 2億7400万
- 2021年6月30日 +1.82%
- 2億7900万
- 2021年9月30日 +1.79%
- 2億8400万
- 2021年12月31日 +1.76%
- 2億8900万
- 2022年3月31日 +2.08%
- 2億9500万
- 2022年6月30日 +1.69%
- 3億
- 2022年9月30日 +1.67%
- 3億500万
- 2022年12月31日 +1.31%
- 3億900万
- 2023年3月31日 +1.62%
- 3億1400万
- 2023年6月30日 +0.96%
- 3億1700万
- 2023年9月30日 -0.95%
- 3億1400万
- 2023年12月31日 +1.59%
- 3億1900万
- 2024年3月31日 +1.25%
- 3億2300万
- 2024年6月30日 +0.62%
- 3億2500万
- 2024年9月30日 +1.54%
- 3億3000万
- 2024年12月31日 +1.21%
- 3億3400万
- 2025年3月31日 +1.5%
- 3億3900万
- 2025年6月30日 +1.77%
- 3億4500万
- 2025年9月30日 +2.03%
- 3億5200万
- 2025年12月31日 +1.42%
- 3億5700万
- 2026年3月31日 -0.84%
- 3億5400万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2025/06/18 15:52
(注1) 評価性引当額に重要な変動が生じた主な理由前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 役員退職慰労引当金 209 218 退職給付に係る負債 107 115 減価償却超過額及び減損損失 644 617
(前連結会計年度) - #2 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 1.採用している退職給付制度の概要2025/06/18 15:52
当社及び一部の連結子会社は、従業員に関する退職給付の制度として、退職一時金制度を採用しておりましたが、2010年7月より一部を除き確定拠出年金制度に移行しております。また、一部の連結子会社は確定給付型の制度として確定給付型の企業年金、退職一時金制度、確定拠出年金制度及び前払退職金制度を採用しております。なお、当社の執行役員に対する退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2.確定給付制度(簡便法を適用した制度を除く)