ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3337万
- 2009年3月31日 -27.73%
- 2412万
- 2010年3月31日 +109.62%
- 5056万
- 2011年3月31日 -30.78%
- 3500万
- 2012年3月31日 -28.57%
- 2500万
- 2013年3月31日 -40%
- 1500万
- 2014年3月31日 +293.33%
- 5900万
- 2015年3月31日 -32.2%
- 4000万
- 2016年3月31日 +5%
- 4200万
- 2017年3月31日 -30.95%
- 2900万
- 2018年3月31日 -44.83%
- 1600万
- 2019年3月31日 -43.75%
- 900万
- 2020年3月31日 +944.44%
- 9400万
- 2021年3月31日 -10.64%
- 8400万
- 2022年3月31日 -17.86%
- 6900万
- 2023年3月31日 -34.78%
- 4500万
個別
- 2008年3月31日
- 3337万
- 2009年3月31日 -27.73%
- 2412万
- 2010年3月31日 +109.62%
- 5056万
- 2011年3月31日 -30.78%
- 3500万
- 2012年3月31日 -31.43%
- 2400万
- 2013年3月31日 -41.67%
- 1400万
- 2014年3月31日 -50%
- 700万
- 2015年3月31日 -85.71%
- 100万
- 2016年3月31日 -100%
- 0
- 2017年3月31日
- 0
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、定率法を採用しております。
(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～41年
機械装置及び運搬具 3～12年
工具、器具及び備品 2～20年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/22 13:55 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 定額法を採用しております。2023/06/22 13:55
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ.リース資産 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定額法を採用しております。2023/06/22 13:55
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産