ノジマ（7419）の建物及び構築物（純額）の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 45億4452万
2009年3月31日 -4.34%: 43億4733万
2010年3月31日 +7.75%: 46億8445万
2010年12月31日 +5.14%: 49億2510万
2011年3月31日 -7.39%: 45億6097万
2011年6月30日 +14.98%: 52億4405万
2011年9月30日 -1.2%: 51億8091万
2011年12月31日 +5.49%: 54億6549万
2012年3月31日 -2.14%: 53億4856万
2012年6月30日 -2.29%: 52億2600万
2012年9月30日 -3.56%: 50億4010万
2012年12月31日 +39.1%: 70億1067万
2013年3月31日 +2.45%: 71億8242万
2013年6月30日 +1.03%: 72億5630万
2013年9月30日 +0.29%: 72億7718万
2013年12月31日 +7.08%: 77億9214万
2014年3月31日 -2.76%: 75億7710万
2014年6月30日 +43.74%: 108億9118万
2014年9月30日 -0.94%: 107億8882万
2014年12月31日 -3.63%: 103億9703万
2015年3月31日 +14.36%: 118億9039万
2015年6月30日 -1.29%: 117億3700万
2015年9月30日 -1.71%: 115億3600万
2015年12月31日 -1.37%: 113億7800万
2016年3月31日 -2.45%: 110億9900万
2016年6月30日 +6.14%: 117億8100万
2016年9月30日 -0.25%: 117億5200万
2016年12月31日 +4.25%: 122億5200万
2017年3月31日 +12.08%: 137億3200万
2017年6月30日 +5.85%: 145億3500万
2017年9月30日 +0.23%: 145億6800万
2017年12月31日 +2.08%: 148億7100万
2018年3月31日 -1.18%: 146億9500万
2018年6月30日 +0.62%: 147億8600万
2018年9月30日 -2.06%: 144億8200万
2018年12月31日 +4.81%: 151億7800万
2019年3月31日 +10.54%: 167億7800万
2019年6月30日 +1.65%: 170億5500万
2019年9月30日 +0.79%: 171億9000万
2019年12月31日 +0.21%: 172億2600万
2020年3月31日 -8.23%: 158億800万
2020年6月30日 +0.23%: 158億4400万
2020年9月30日 -0.68%: 157億3600万
2020年12月31日 -0.29%: 156億9000万
2021年3月31日 +5%: 164億7500万
2021年6月30日 +27.77%: 210億5000万
2021年9月30日 -0.74%: 208億9500万
2021年12月31日 +3.17%: 215億5700万
2022年3月31日 -2.43%: 210億3400万
2022年6月30日 +0.1%: 210億5600万
2022年9月30日 -1.99%: 206億3600万
2022年12月31日 +1.99%: 210億4700万
2023年3月31日 +7.75%: 226億7800万
2023年6月30日 -0.39%: 225億9000万
2023年9月30日 -1.81%: 221億8100万
2023年12月31日 -2.61%: 216億100万
2024年3月31日 -2.05%: 211億5800万
2024年6月30日 -0.46%: 210億6000万
2024年9月30日 -1.53%: 207億3700万
2024年12月31日 +0.45%: 208億3100万
2025年3月31日 +0.8%: 209億9700万
2025年6月30日 +1.4%: 212億9000万
2025年9月30日 -1.88%: 208億9000万
2025年12月31日 -1.1%: 206億6000万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 流動資産減少の主な要因は、トレーディング商品の増加13,868百万円並びに現金及び預金の増加2,738百万円等があったものの、売掛金の減少19,147百万円、未収入金の減少8,325百万円並びに商品及び製品の減少7,748百万円等によるものであります。
固定資産減少の主な要因は、投資有価証券の増加487百万円及びソフトウエアの増加369百万円等があったものの、契約関連無形資産の減少2,671百万円、繰延税金資産の減少671百万円、建物及び構築物(純額)の減少496百万円並びに技術関連無形資産の減少313百万円等によるものであります。
(負債)
2023/11/10 16:12