ソフトウエア

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注)1.「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、モール事業、スポーツ事業、研修事業、メガソーラー事業、動物医療事業及びソフトウエア開発事業等を含めております。
2.セグメント利益又は損失の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社費用等であります。セグメント資産及び負債の調整額は、セグメントに配分していない全社資産、全社負債及びセグメント間消去であります。

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#2 セグメント表の脚注（連結）

その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、モール事業、スポーツ事業、研修事業、メガソーラー事業、動物医療事業及びソフトウエア開発事業等を含めております。
2.セグメント利益又は損失の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社費用等であります。セグメント資産及び負債の調整額は、セグメントに配分していない全社資産、全社負債及びセグメント間消去であります。

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#3 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10～47年
構築物 10～15年
機械及び装置 17年
車両運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 2～15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年2020/06/29 11:27

#4 従業員の状況（連結）

(注)1.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(契約社員、パートタイマーを含む。)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
2.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、モール事業、スポーツ事業、研修事業、メガソーラー事業、動物医療事業及びソフトウエア開発事業等を含めております。
(2)提出会社の状況

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#5 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2019年3月31日)	当連結会計年度(2020年3月31日)
リース資産	0	0
ソフトウエア	37	50
関係会社株式(注)	18,321	18,321

(注)上記の関係会社株式は連結財務諸表上、相殺消去しております。
担保付債務は、次のとおりであります。

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#6 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)

場所	用途	種類
当社アイ・ティー・エックス㈱㈱アップビート店舗(神奈川県、千葉県、埼玉県他)	店舗設備等	建物及び構築物工具、器具及び備品他
ニフティ㈱本社(東京都)	事業用資産	ソフトウエア

当社グループは、原則として、継続的に損益の把握を実施している店舗等をグルーピングの基本単位としております。
営業活動から生じる損益が継続してマイナスで、資産グループの固定資産簿価を全額回収できる可能性が低いと判断した店舗等について、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(916百万円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物507百万円、工具、器具及び備品207百万円、ソフトウエア192百万円、その他9百万円であります。

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#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年
契約関連無形資産 15年または16年

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#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年
4.引当金の計上基準

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#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社である㈱ビジネスグランドワークス及びニフティ㈱は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
国内連結子会社である㈱アップビート及びアイ・ティー・エックス㈱は定額法を採用しております。
在外連結子会社であるNojima (Cambodia) Co., Ltd.及びCourts Asia Ltd.は、主として定額法を採用しております。ただし、Courts Asia Ltd.は車両運搬具について定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～47年
機械装置及び運搬具 2～17年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年
契約関連無形資産 15年または16年
顧客関連無形資産 6年
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/29 11:27