カッパ・クリエイト（7421）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年5月31日
- 6億9322万
- 2011年8月31日 +136.75%
- 16億4119万
- 2011年11月30日 -9.79%
- 14億8051万
- 2012年2月29日 -16.34%
- 12億3853万
- 2012年5月31日 -67.23%
- 4億592万
- 2012年8月31日 +123%
- 9億521万
- 2012年11月30日 -33.1%
- 6億556万
- 2013年2月28日
- -20億7280万
- 2013年5月31日
- -986万
- 2013年8月31日 -999.99%
- -27億6478万
- 2013年11月30日 -53.66%
- -42億4835万
- 2014年2月28日 -62.24%
- -68億9249万
- 2014年5月31日
- 1億9240万
- 2014年8月31日
- -11億2580万
- 2014年11月30日 -31.25%
- -14億7759万
- 2015年3月31日 -805.49%
- -133億7949万
- 2015年6月30日
- 5億1957万
- 2015年9月30日 +106.06%
- 10億7064万
- 2015年12月31日 +77.99%
- 19億565万
- 2016年3月31日 +167.35%
- 50億9472万
- 2016年6月30日 -99.37%
- 3200万
- 2016年9月30日 +999.99%
- 3億6300万
- 2016年12月31日
- -55億300万
- 2017年3月31日 -4.11%
- -57億2900万
- 2017年6月30日
- 1億6100万
- 2017年9月30日 +68.94%
- 2億7200万
- 2017年12月31日 +27.94%
- 3億4800万
- 2018年3月31日 +146.84%
- 8億5900万
- 2018年6月30日 -88.24%
- 1億100万
- 2018年9月30日 +459.41%
- 5億6500万
- 2018年12月31日 -25.31%
- 4億2200万
- 2019年3月31日 -64.69%
- 1億4900万
- 2019年6月30日 +103.36%
- 3億300万
- 2019年9月30日 +251.82%
- 10億6600万
- 2019年12月31日 -1.5%
- 10億5000万
- 2020年3月31日
- -2億7000万
- 2020年6月30日 -518.52%
- -16億7000万
- 2020年9月30日 -11.92%
- -18億6900万
- 2020年12月31日
- -17億8000万
- 2021年3月31日
- -11億1400万
- 2021年6月30日
- -1億6000万
- 2021年9月30日
- 1億2100万
- 2021年12月31日 -90.08%
- 1200万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 7億5000万
- 2022年6月30日
- -4億1100万
- 2022年9月30日 -142.82%
- -9億9800万
- 2022年12月31日 -57.52%
- -15億7200万
- 2023年3月31日 -93.32%
- -30億3900万
- 2023年6月30日
- 1億600万
- 2023年9月30日 +483.96%
- 6億1900万
- 2023年12月31日 +28.59%
- 7億9600万
- 2024年3月31日 +76.01%
- 14億100万
- 2024年6月30日 -88.44%
- 1億6200万
- 2024年9月30日 +195.68%
- 4億7900万
- 2024年12月31日 +50.73%
- 7億2200万
- 2025年3月31日 +41%
- 10億1800万
- 2025年6月30日 -70.43%
- 3億100万
- 2025年9月30日 +141.2%
- 7億2600万
- 2025年12月31日 -51.93%
- 3億4900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/19 10:08
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。2025/06/19 10:08
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表等への影響はありません。 - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/19 10:08
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
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