- 7445
- 2026/02/25
- 時価
- 118億円
- PER 予
- 394.5倍
- 2010年以降
- 赤字-68.95倍
(2010-2025年) - PBR
- -30.35倍
- 2010年以降
- 0.32-64.9倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- -7.69%
- ROA 予
- 0.27%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。2021/07/14 11:39
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、前連結会計年度末に比べて434百万円減少し、22,973百万円となりました。これは主に現金及び預金が2,231百万円減少し、商品が1,942百万円増加したことによるものであります。2021/07/14 11:39
固定資産は、前連結会計年度末に比べて1,126百万円減少し、15,184百万円となりました。これは主に有形固定資産が808百万円、無形固定資産が218百万円、投資その他の資産が99百万円それぞれ減少したことによるものであります。
負債 - #3 追加情報、四半期連結財務諸表(連結)
- (新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響に関する会計上の見積り)2021/07/14 11:39
前連結会計年度の有価証券報告書の(追加情報)において、新型コロナウイルス感染症の影響が、当連結会計年度を通じ継続するものの需要は徐々に回復し、当連結会計年度下期の売上高は感染拡大前の水準まで回復するものと仮定しておりましたが、3月21日に緊急事態宣言が全面的に解除された以降も、コロナ新規感染者は増加傾向が続いており、4月5日以降に10都府県で適用された「まん延防止等重点措置」、さらには4月25日に発出された4都府県に対する「緊急事態宣言」に伴う対象地域の大型商業施設の休業など、その影響は長期化しており、翌連結会計年度前半まで続くとの仮定に変更し、その仮定に基づき、固定資産の減損会計、繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りを行っております。
なお、将来における実績値に基づく結果が、これらの見積り及び仮定とは異なる可能性があります。