#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6年～38年
構築物 10年～50年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成21年2月20日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4)投資その他の資産
長期前払費用
定額法2014/05/23 9:42
#2 設備投資等の概要: 1【設備投資等の概要】
当連結会計年度においては、新店工事、既存店への活性化投資を行いました。この結果、設備投資は15億53百万円となりました。総額15億53百万円には、有形固定資産のほかソフトウエアおよび差入保証金並びに長期前払費用に対する支出も含まれております。
また、当社グループはホームセンター事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
2014/05/23 9:42
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～38年
構築物 10～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成21年2月20日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
④ 長期前払費用
定額法2014/05/23 9:42