2719 キタムラ

2719
2018/08/03
時価
256億円
PER 予
17.11倍
2010年以降
赤字-254.21倍
(2010-2018年)
PBR
1.23倍
2010年以降
0.42-1.05倍
(2010-2018年)
配当
1.63%
ROE 予
7.18%
ROA 予
2.45%
資料
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キタムラ(2719)の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
11億5287万
2009年3月31日 -21.59%
9億392万
2009年12月31日 -16.25%
7億5700万
2010年3月31日 -95.51%
3400万
2010年6月30日
-13億7200万
2010年9月30日 -53.21%
-21億200万
2010年12月31日
18億6200万
2011年3月31日 -61.55%
7億1600万
2011年6月30日
-15億3500万
2011年9月30日 -73.75%
-26億6700万
2011年12月31日
11億2800万
2012年3月31日 -61.97%
4億2900万
2012年6月30日
-4億100万
2012年9月30日 -43.89%
-5億7700万
2012年12月31日
23億8700万
2013年3月31日 -61%
9億3100万
2013年6月30日
-10億4700万
2013年9月30日 -16.62%
-12億2100万
2013年12月31日
23億7700万
2014年3月31日 -53.81%
10億9800万
2014年6月30日
-14億2800万
2014年9月30日 -50%
-21億4200万
2014年12月31日
17億2500万
2015年3月31日 -73.97%
4億4900万

個別

2008年3月31日
14億2009万
2009年3月31日 -84.39%
2億2169万
2010年3月31日 +13.22%
2億5100万
2011年3月31日 -3.19%
2億4300万
2012年3月31日 +244.44%
8億3700万
2013年3月31日 -16.37%
7億
2014年3月31日 +38.86%
9億7200万
2015年3月31日 -58.54%
4億300万
2016年3月31日 -36.97%
2億5400万
2017年3月31日
-20億8800万
2018年3月31日
17億9700万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
(会計期間)第1四半期第2四半期第3四半期第4四半期
1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失(△)(円)△59.27△9.58203.06△56.58
2018/06/29 15:02
#2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
(注)前事業年度は、税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。
2018/06/29 15:02
#3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
(注)前連結会計年度は、税金等調整前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。
2018/06/29 15:02
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
5)「写真の新たな楽しみ方」を提案するサービスを創り、キタムラ独自の新しいイメージング体験を幅広い年代層のお客さまにご提供することを目的として、コミュニケーションアプリ「LINE(ライン)」上で、写真プリントの注文やカメラの買取査定、スタジオマリオの撮影予約ができるサービスを、平成29年9月27日より開始しました。
この結果、当連結会計年度において当社グループの実績は、売上高は126,850百万円(前年同期比10.2%減)となりました。店舗販売事業の戦略的店舗閉鎖による売上減少、及び事業収支見直しによるスマートフォンの販売店舗網を縮小したことにより、減収となりました。利益面では事業構造改革による販売費及び一般管理費の削減が進んでいること、及び前述したスマートフォンの販売店舗網縮小による費用削減により、営業利益2,794百万円(前年同期は1,231百万円の営業損失)、経常利益2,938百万円(前年同期は1,069百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,741百万円(前年同期は1,991百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。
なお、当社は、平成29年10月31日付で医療用機器卸販売事業を展開する連結子会社である株式会社キタムラメディカルの全株式を譲渡したことに伴い、当社グループは医療用機器卸販売事業から撤退したため、第3四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しております。
2018/06/29 15:02
#5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(注)1.当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。なお、前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2018/06/29 15:02

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