キタムラ(2719)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 11億5287万
- 2009年3月31日 -21.59%
- 9億392万
- 2009年12月31日 -16.25%
- 7億5700万
- 2010年3月31日 -95.51%
- 3400万
- 2010年6月30日
- -13億7200万
- 2010年9月30日 -53.21%
- -21億200万
- 2010年12月31日
- 18億6200万
- 2011年3月31日 -61.55%
- 7億1600万
- 2011年6月30日
- -15億3500万
- 2011年9月30日 -73.75%
- -26億6700万
- 2011年12月31日
- 11億2800万
- 2012年3月31日 -61.97%
- 4億2900万
- 2012年6月30日
- -4億100万
- 2012年9月30日 -43.89%
- -5億7700万
- 2012年12月31日
- 23億8700万
- 2013年3月31日 -61%
- 9億3100万
- 2013年6月30日
- -10億4700万
- 2013年9月30日 -16.62%
- -12億2100万
- 2013年12月31日
- 23億7700万
- 2014年3月31日 -53.81%
- 10億9800万
- 2014年6月30日
- -14億2800万
- 2014年9月30日 -50%
- -21億4200万
- 2014年12月31日
- 17億2500万
- 2015年3月31日 -73.97%
- 4億4900万
個別
- 2008年3月31日
- 14億2009万
- 2009年3月31日 -84.39%
- 2億2169万
- 2010年3月31日 +13.22%
- 2億5100万
- 2011年3月31日 -3.19%
- 2億4300万
- 2012年3月31日 +244.44%
- 8億3700万
- 2013年3月31日 -16.37%
- 7億
- 2014年3月31日 +38.86%
- 9億7200万
- 2015年3月31日 -58.54%
- 4億300万
- 2016年3月31日 -36.97%
- 2億5400万
- 2017年3月31日
- -20億8800万
- 2018年3月31日
- 17億9700万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2018/06/29 15:02
(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失(△)(円) △59.27 △9.58 203.06 △56.58 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (注)前事業年度は、税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。2018/06/29 15:02
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注)前連結会計年度は、税金等調整前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。2018/06/29 15:02
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 5)「写真の新たな楽しみ方」を提案するサービスを創り、キタムラ独自の新しいイメージング体験を幅広い年代層のお客さまにご提供することを目的として、コミュニケーションアプリ「LINE(ライン)」上で、写真プリントの注文やカメラの買取査定、スタジオマリオの撮影予約ができるサービスを、平成29年9月27日より開始しました。2018/06/29 15:02
この結果、当連結会計年度において当社グループの実績は、売上高は126,850百万円(前年同期比10.2%減)となりました。店舗販売事業の戦略的店舗閉鎖による売上減少、及び事業収支見直しによるスマートフォンの販売店舗網を縮小したことにより、減収となりました。利益面では事業構造改革による販売費及び一般管理費の削減が進んでいること、及び前述したスマートフォンの販売店舗網縮小による費用削減により、営業利益2,794百万円(前年同期は1,231百万円の営業損失)、経常利益2,938百万円(前年同期は1,069百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,741百万円(前年同期は1,991百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。
なお、当社は、平成29年10月31日付で医療用機器卸販売事業を展開する連結子会社である株式会社キタムラメディカルの全株式を譲渡したことに伴い、当社グループは医療用機器卸販売事業から撤退したため、第3四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しております。 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (注)1.当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。なお、前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。2018/06/29 15:02
2.1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失の算定上の基礎は、以下のとおりであります。