ソフトウエア

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
②リース資産の減価償却の方法

2014/06/23 14:58

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
イ.建物(建物附属設備は除く)
a 平成10年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b 平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの
旧定額法によっております。
c 平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
ロ.建物以外
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
イ.自社利用のソフトウエア・・・社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ロ.その他の無形固定資産・・・定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/23 14:58

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
工具、器具及び備品	37	38
ソフトウエア	29	71
店舗撤去費用等	20	27

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加の主な内容は次のとおりであります。

建物	カメラのキタムラ・スタジオマリオ・Apple正規サービスプロバイダ認定店新規出店	90	百万円
リース資産	デジタルミニラボシステム(フロンティア)の導入	467	百万円
ソフトウエア	ECサイト構築およびクラウド構築	416	百万円

2.「当期減少額」の欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。

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#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)

場所	用途	種類
北海道・東北地区	営業店舗1店舗	建物及び構築物、工具、器具及び備品
関東地区	営業店舗11店舗	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、ソフトウエア
中部地区	営業店舗12店舗	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品
近畿地区	営業店舗10店舗	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、ソフトウエア、長期前払費用
中国地区	営業店舗9店舗	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、ソフトウエア
四国地区	営業店舗3店舗	建物及び構築物、工具、器具及び備品

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として主として店舗を基本単位としてグルーピングしております。
営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなる店舗、閉店が予定されている店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(233百万円)として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物54百万円、機械装置及び運搬具2百万円、工具、器具及び備品23百万円、ソフトウエア0百万円、長期前払費用0百万円、店舗撤去費用等153百万円であります。

2014/06/23 14:58

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
a 平成10年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b 平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの
旧定額法によっております。
c 平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
建物以外
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
工具、器具及び備品 2～20年
ロ.無形固定資産(リース資産は除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/23 14:58