ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
イ.建物(建物附属設備は除く)
a 平成10年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b 平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの
旧定額法によっております。
c 平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
ロ.建物以外
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
イ.自社利用のソフトウエア・・・社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ロ.その他の無形固定資産・・・定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/21 15:04

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
工具、器具及び備品	20	99
ソフトウエア	-	0
店舗撤去費用等	23	12

2016/06/21 15:04

#3 減損損失に関する注記（連結）

また、遊休資産となった電話加入権については帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1百万円)として特別損失に計上しております。なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、売却が困難である遊休資産については備忘価額をもって評価しております。
また、計画変更により当初予定していた収益が見込めなくなった開発途中の無形固定資産その他(ソフトウエア仮勘定)については帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(225百万円)として特別損失に計上しております。なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、他への転用や売却が困難であることから、使用価値を零として評価しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)

2016/06/21 15:04

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
a 平成10年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b 平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの
旧定額法によっております。
c 平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
建物以外
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
工具、器具及び備品 2～20年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/21 15:04