キタムラ（2719）のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 6587万
- 2009年3月31日
- -2121万
- 2010年3月31日
- 4500万
- 2010年12月31日 +15.56%
- 5200万
- 2011年3月31日 -1.92%
- 5100万
- 2011年6月30日 +9.8%
- 5600万
- 2011年9月30日 +3.57%
- 5800万
- 2011年12月31日 -29.31%
- 4100万
- 2012年3月31日 +195.12%
- 1億2100万
- 2012年6月30日 -24.79%
- 9100万
- 2012年9月30日 -26.37%
- 6700万
- 2012年12月31日 +71.64%
- 1億1500万
- 2013年3月31日 +2.61%
- 1億1800万
- 2013年6月30日 +5.08%
- 1億2400万
- 2013年9月30日 -27.42%
- 9000万
- 2013年12月31日 +86.67%
- 1億6800万
- 2014年3月31日 -20.24%
- 1億3400万
- 2014年6月30日 +8.21%
- 1億4500万
- 2014年9月30日 +7.59%
- 1億5600万
- 2014年12月31日 +23.08%
- 1億9200万
- 2015年3月31日 +23.44%
- 2億3700万
- 2015年6月30日 +11.81%
- 2億6500万
- 2015年9月30日 -22.26%
- 2億600万
- 2015年12月31日 +33.98%
- 2億7600万
- 2016年3月31日 -32.61%
- 1億8600万
- 2016年6月30日 -63.44%
- 6800万
- 2016年9月30日 +64.71%
- 1億1200万
- 2016年12月31日 +140.18%
- 2億6900万
- 2017年3月31日 -8.55%
- 2億4600万
- 2017年6月30日 +23.17%
- 3億300万
- 2017年9月30日 +10.23%
- 3億3400万
- 2017年12月31日 +14.07%
- 3億8100万
- 2018年3月31日 -19.42%
- 3億700万
個別
- 2008年3月31日
- 1億297万
- 2009年3月31日
- -2071万
- 2010年3月31日
- 4500万
- 2011年3月31日 +13.33%
- 5100万
- 2012年3月31日 +137.25%
- 1億2100万
- 2013年3月31日 -2.48%
- 1億1800万
- 2014年3月31日 +12.71%
- 1億3300万
- 2015年3月31日 +78.2%
- 2億3700万
- 2016年3月31日 -21.52%
- 1億8600万
- 2017年3月31日 +32.26%
- 2億4600万
- 2018年3月31日 +24.8%
- 3億700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2018/06/29 15:02
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 税効果額 5 △23 その他有価証券評価差額金 59 60 退職給付に係る調整額: - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/29 15:02
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成29年3月31日) 当事業年度(平成30年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △2 △2 その他有価証券評価差額金 △45 △68 土地評価差額 △96 △96
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/29 15:02
(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △2 △2 その他有価証券評価差額金 △45 △68 土地評価差額 △96 △96
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
