G-7 HD（7508）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 59億9000万
2009年3月31日 +0.2%: 60億200万
2010年3月31日 -11%: 53億4200万
2010年12月31日 +5.56%: 56億3900万
2011年3月31日 +1.21%: 57億700万
2011年6月30日 +0.75%: 57億5000万
2011年9月30日 +0.47%: 57億7700万
2011年12月31日 +10.01%: 63億5500万
2012年3月31日 +2.55%: 65億1700万
2012年6月30日 -0.57%: 64億8000万
2012年9月30日 +1.51%: 65億7800万
2012年12月31日 +3.65%: 68億1800万
2013年3月31日 -5.37%: 64億5200万
2013年6月30日 +0.17%: 64億6300万
2013年9月30日 -0.54%: 64億2800万
2013年12月31日 +6.6%: 68億5200万
2014年3月31日 -3.34%: 66億2300万
2014年6月30日 -0.6%: 65億8300万
2014年9月30日 +1%: 66億4900万
2014年12月31日 -0.71%: 66億200万
2015年3月31日 +8.51%: 71億6400万
2015年6月30日 +2.44%: 73億3900万
2015年9月30日 +0.26%: 73億5800万
2015年12月31日 +1.6%: 74億7600万
2016年3月31日 -2.45%: 72億9300万
2016年6月30日 -0.11%: 72億8500万
2016年9月30日 -1.1%: 72億500万
2016年12月31日 +4.11%: 75億100万
2017年3月31日 -7.2%: 69億6100万
2017年6月30日 +0.76%: 70億1400万
2017年9月30日 +1.65%: 71億3000万
2017年12月31日 +0.18%: 71億4300万
2018年3月31日 +2.35%: 73億1100万
2018年6月30日 -0.07%: 73億600万
2018年9月30日 -2.22%: 71億4400万
2018年12月31日 -2.6%: 69億5800万
2019年3月31日 -2.87%: 67億5800万
2019年6月30日 -0.49%: 67億2500万
2019年9月30日 -2.47%: 65億5900万
2019年12月31日 +0.85%: 66億1500万
2020年3月31日 -2.4%: 64億5600万
2020年6月30日 +9.03%: 70億3900万
2020年9月30日 +0.55%: 70億7800万
2020年12月31日 +12.52%: 79億6400万
2021年3月31日 -1.86%: 78億1600万
2021年6月30日 +1.45%: 79億2900万
2021年9月30日 +6.21%: 84億2100万
2021年12月31日 +2.55%: 86億3600万
2022年3月31日 -3.01%: 83億7600万
2022年6月30日 -0.11%: 83億6700万
2022年9月30日 -0.38%: 83億3500万
2022年12月31日 +3.18%: 86億
2023年3月31日 +21.47%: 104億4600万
2023年6月30日 +0.71%: 105億2000万
2023年9月30日 +4.01%: 109億4200万
2023年12月31日 -1.17%: 108億1400万
2024年3月31日 -0.98%: 107億800万
2024年6月30日 +0.86%: 108億
2024年9月30日 +6.2%: 114億7000万
2024年12月31日 +2.62%: 117億7100万
2025年3月31日 +2.64%: 120億8200万
2025年6月30日 +1.8%: 122億9900万
2025年9月30日 +1.87%: 125億2900万
2025年12月31日 +6.41%: 133億3200万

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であり、建設仮勘定は含んでおりません。
2.車関連事業他の「建物及び構築物」及び「土地」には連結子会社以外に貸与中の建物及び構築物 522百万円、土地 863百万円( 26千㎡)を含んでおります。
3.土地及び建物の一部を賃借しており、賃借料は 1,181百万円であります。賃借している土地の面積については、⦅ ⦆で外書しております。

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#2 会計方針に関する事項（連結）

主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
②無形固定資産(リース資産を除く)

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年3月31日)	当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物	98百万円	92百万円
土地	1,088	1,088

担保付債務は、次のとおりであります。

2025/06/26 9:38

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)

場所	用途	種類	金額(百万円)
東京都他 (計 49店舗)	営業店舗	建物及び構築物等	305
神奈川県	共用資産	建物及びその他	5

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主として店舗を基本単位とし、賃貸用資産については物件毎にグルーピングしております。営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっている等の資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額 310百万円を減損損失として特別損失に計上しております。その主な内訳は、建物及び構築物 234百万円、その他 76百万円であります。
資産グループの回収可能価額は、正味売却価額あるいは使用価値により測定しております。正味売却価額は、処分見込価額を基に算定した金額により評価しており、使用価値については、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスのため、回収可能価額を零として算定しております。

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