無形固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 4億1400万
- 2015年3月31日 -17.39%
- 3億4200万
個別
- 2014年3月31日
- 1億600万
- 2015年3月31日 +24.53%
- 1億3200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額 74百万円は、全社資産に係る償却費であります。2015/06/29 11:25
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額 2百万円は、セグメント間取引消去 △12百万円及び全社資産 15百万円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない当社の管理部門に係る資産の増加額であります。
3.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。また減価償却費・減損損失・有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用に係る償却費、減損損失及び増加額が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (3)減価償却費の調整額 74百万円は、全社資産に係る償却費であります。2015/06/29 11:25
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額 16百万円は、セグメント間取引消去 △19百万円及び全社資産 35百万円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない当社の管理部門に係る資産の増加額であります。
3.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。また減価償却費・減損損失・有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用に係る償却費、減損損失及び増加額が含まれております。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
①ソフトウェア(自社利用)
社内における利用可能期間(5年)による定額法
②事業用借地権(当該借地権を設定している土地の改良費等を含む)
契約残年数を基準とした定額法
③その他無形固定資産
定額法2015/06/29 11:25 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
・ソフトウェア(自社利用)
社内における利用可能期間(5年)による定額法
・事業用借地権(当該借地権を設定している土地の改良費等を含む)
契約残年数を基準とした定額法
・その他無形固定資産
定額法2015/06/29 11:25