ヒマラヤ（7514）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年11月30日: -2億7004万
2012年2月29日: 4億2247万
2012年5月31日 +54.94%: 6億5459万
2012年8月31日 +48.37%: 9億7125万
2012年11月30日: -9500万
2013年2月28日: 4億8000万
2013年5月31日 +105%: 9億8400万
2013年8月31日 +33.94%: 13億1800万
2013年11月30日: -3億4700万
2014年2月28日: 1億3100万
2014年5月31日 +322.14%: 5億5300万
2014年8月31日 +66%: 9億1800万
2014年11月30日: -1億1300万
2015年2月28日: 3億3600万
2015年5月31日 +200.6%: 10億1000万
2015年8月31日 +30.99%: 13億2300万
2015年11月30日: -3億600万
2016年2月29日 -53.27%: -4億6900万
2016年5月31日: -2億1700万
2016年8月31日 -273.73%: -8億1100万
2016年11月30日: -2億9500万
2017年2月28日: -2億800万
2017年5月31日: 4億5900万
2017年8月31日 +9.59%: 5億300万
2017年11月30日: -4800万
2018年2月28日: 3億1900万
2018年5月31日 +157.05%: 8億2000万
2018年8月31日 +2.07%: 8億3700万
2018年11月30日: -1億9500万
2019年2月28日: -6900万
2019年5月31日: 3億8800万
2019年8月31日 +38.4%: 5億3700万
2019年11月30日: -2200万
2020年2月29日 -999.99%: -4億6000万
2020年5月31日 -113.7%: -9億8300万
2020年8月31日: -6億2100万
2020年11月30日: 2億8700万
2021年2月28日 +72.82%: 4億9600万
2021年5月31日 +137.3%: 11億7700万
2021年8月31日 +18.44%: 13億9400万
2021年11月30日 -83.79%: 2億2600万
2022年2月28日 +251.33%: 7億9400万
2022年5月31日 +51.01%: 11億9900万
2022年8月31日 +20.1%: 14億4000万
2022年11月30日 -78.54%: 3億900万
2023年2月28日 +169.9%: 8億3400万
2023年5月31日 +26.74%: 10億5700万
2023年8月31日 -31.32%: 7億2600万
2023年11月30日 -97.11%: 2100万
2024年2月29日 +557.14%: 1億3800万
2024年5月31日 +110.87%: 2億9100万
2024年8月31日 -25.43%: 2億1700万
2024年11月30日: -3億2400万
2025年2月28日: 1100万
2025年5月31日 +999.99%: 1億7700万
2025年8月31日 -12.43%: 1億5500万
2025年11月30日: -2億7800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/11/25 10:30
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/11/25 10:30