ヒマラヤ(7514)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年8月31日
- 6億9240万
- 2011年11月30日
- -2億6710万
- 2012年2月29日
- 3億8645万
- 2012年5月31日 +70.53%
- 6億5901万
- 2012年8月31日 +36.68%
- 9億73万
- 2012年11月30日
- -1億1900万
- 2013年2月28日
- 3億8200万
- 2013年5月31日 +128.8%
- 8億7400万
- 2013年8月31日 +40.05%
- 12億2400万
- 2013年11月30日
- -3億7600万
- 2014年2月28日
- 1億3100万
- 2014年5月31日 +319.08%
- 5億4900万
- 2014年8月31日 +69.95%
- 9億3300万
- 2014年11月30日
- -1億7100万
- 2015年2月28日
- 2億2500万
- 2015年5月31日 +283.11%
- 8億6200万
- 2015年8月31日 +44.08%
- 12億4200万
- 2016年8月31日
- -4億9900万
- 2020年8月31日 -58.12%
- -7億8900万
- 2024年8月31日
- 2億600万
個別
- 2008年8月31日
- 6億2787万
- 2009年8月31日 -3.22%
- 6億765万
- 2009年11月30日
- -2億7192万
- 2010年2月28日
- 2億147万
- 2010年5月31日 +106.87%
- 4億1679万
- 2010年8月31日 +32%
- 5億5015万
- 2010年11月30日
- -2億9590万
- 2011年2月28日
- 3億8473万
- 2011年5月31日 +35.2%
- 5億2016万
- 2011年8月31日 +47.92%
- 7億6942万
- 2012年8月31日 +16.71%
- 8億9799万
- 2013年8月31日 +56.24%
- 14億300万
- 2014年8月31日 -17.82%
- 11億5300万
- 2015年2月28日 -71.29%
- 3億3100万
- 2015年8月31日 +324.77%
- 14億600万
- 2016年8月31日
- -10億5500万
- 2017年8月31日
- 4億6600万
- 2018年8月31日 +72.53%
- 8億400万
- 2019年2月28日
- -9400万
- 2019年8月31日
- 5億7200万
- 2020年8月31日
- -8億8400万
- 2021年8月31日
- 14億1000万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 連結子会社の名称等
非連結子会社の数 1社
非連結子会社の名称
HIMARAYA USA,INC.
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社は小規模会社であり、総資産、売上高、当期純利益(持分に見合う額)および利益剰余
金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2025/11/25 10:30 - #2 役員報酬(連結)
- 3.業績連動報酬等ならびに非金銭報酬等の内容および額又は数の算定方法の決定に関する方針(報酬等を与える時期又は条件の決定に関する方針を含む。)2025/11/25 10:30
業績連動報酬等は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため業績指標(KPI)を反映した現金報酬とし、各事業年度の連結税引前当期純利益目標値に対する達成度合いに応じて算出された額を賞与として毎年、一定の時期に支給する。目標となる業績指標とその値は、中期経営計画と整合するよう計画策定時に設定し、適宜、環境の変化に応じて指名・報酬諮問委員会の答申を踏まえた見直しを行うものとする。
非金銭報酬等は、中長期的な企業価値向上との連動性を強化した報酬構成とするため、譲渡制限付株式とし、株主総会で決議した報酬総額の範囲に基づき、取締役会にて役位、職責、在任年数に応じて他社水準、業績を考慮しながら総合的に勘案して決定するものとし、毎年一定時期に付与するものとする。また、譲渡制限付株式報酬の1/3を中期経営計画と連動させ、最終事業年度の連結経常利益目標の達成を条件とし、業績目標未達の場合は全株式を会社が無償取得する。譲渡制限付株式報酬の譲渡制限解除の時期は取締役退任時とする。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 業務の効率化等を通じた経費の削減に努めたものの、売上の増加に伴う販売費の増加、物流費や人件費などのコスト上昇の影響により、当連結会計年度の販売費及び一般管理費は20,916百万円となりました。2025/11/25 10:30
(営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益)
販売費及び一般管理費の増加が主要因となり、当連結会計年度の営業利益は前連結会計年度に比べ7.3%減少し285百万円、経常利益は前連結会計年度に比べ11.6%減少し382百万円となりました。親会社株主に帰属する当期純利益については、投資有価証券の売却により特別利益136百万円、固定資産の減損損失等の特別損失417百万円を計上したことにより、前連結会計年度に比べ94.6%減少し11百万円となりました。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 連結の範囲から除いた理由2025/11/25 10:30
非連結子会社は小規模会社であり、総資産、売上高、当期純利益(持分に見合う額)および利益剰余
金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (自 2024年9月1日2025/11/25 10:30
至 2025年8月31日)1株当たり当期純利益 0円90銭 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 -円-銭 (注)1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
項目 前連結会計年度(自 2023年9月1日至 2024年8月31日) 当連結会計年度(自 2024年9月1日至 2025年8月31日) 1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 206 11 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 206 11 期中平均株式数(株) 12,310,399 12,289,359