7514 ヒマラヤ

7514
2026/04/30
時価
104億円
PER 予
32.52倍
2010年以降
赤字-1000倍
(2010-2025年)
PBR
0.65倍
2010年以降
0.34-1.43倍
(2010-2025年)
配当 予
3.06%
ROE 予
2.01%
ROA 予
0.91%
資料
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ヒマラヤ(7514)の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年8月31日
6億9240万
2011年11月30日
-2億6710万
2012年2月29日
3億8645万
2012年5月31日 +70.53%
6億5901万
2012年8月31日 +36.68%
9億73万
2012年11月30日
-1億1900万
2013年2月28日
3億8200万
2013年5月31日 +128.8%
8億7400万
2013年8月31日 +40.05%
12億2400万
2013年11月30日
-3億7600万
2014年2月28日
1億3100万
2014年5月31日 +319.08%
5億4900万
2014年8月31日 +69.95%
9億3300万
2014年11月30日
-1億7100万
2015年2月28日
2億2500万
2015年5月31日 +283.11%
8億6200万
2015年8月31日 +44.08%
12億4200万
2016年8月31日
-4億9900万
2020年8月31日 -58.12%
-7億8900万
2024年8月31日
2億600万

個別

2008年8月31日
6億2787万
2009年8月31日 -3.22%
6億765万
2009年11月30日
-2億7192万
2010年2月28日
2億147万
2010年5月31日 +106.87%
4億1679万
2010年8月31日 +32%
5億5015万
2010年11月30日
-2億9590万
2011年2月28日
3億8473万
2011年5月31日 +35.2%
5億2016万
2011年8月31日 +47.92%
7億6942万
2012年8月31日 +16.71%
8億9799万
2013年8月31日 +56.24%
14億300万
2014年8月31日 -17.82%
11億5300万
2015年2月28日 -71.29%
3億3100万
2015年8月31日 +324.77%
14億600万
2016年8月31日
-10億5500万
2017年8月31日
4億6600万
2018年8月31日 +72.53%
8億400万
2019年2月28日
-9400万
2019年8月31日
5億7200万
2020年8月31日
-8億8400万
2021年8月31日
14億1000万

有報情報

#1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
連結子会社の名称等
非連結子会社の数 1社
非連結子会社の名称
HIMARAYA USA,INC.
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社は小規模会社であり、総資産、売上高、当期純利益(持分に見合う額)および利益剰余
金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2025/11/25 10:30
#2 役員報酬(連結)
3.業績連動報酬等ならびに非金銭報酬等の内容および額又は数の算定方法の決定に関する方針(報酬等を与える時期又は条件の決定に関する方針を含む。)
業績連動報酬等は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため業績指標(KPI)を反映した現金報酬とし、各事業年度の連結税引前当期純利益目標値に対する達成度合いに応じて算出された額を賞与として毎年、一定の時期に支給する。目標となる業績指標とその値は、中期経営計画と整合するよう計画策定時に設定し、適宜、環境の変化に応じて指名・報酬諮問委員会の答申を踏まえた見直しを行うものとする。
非金銭報酬等は、中長期的な企業価値向上との連動性を強化した報酬構成とするため、譲渡制限付株式とし、株主総会で決議した報酬総額の範囲に基づき、取締役会にて役位、職責、在任年数に応じて他社水準、業績を考慮しながら総合的に勘案して決定するものとし、毎年一定時期に付与するものとする。また、譲渡制限付株式報酬の1/3を中期経営計画と連動させ、最終事業年度の連結経常利益目標の達成を条件とし、業績目標未達の場合は全株式を会社が無償取得する。譲渡制限付株式報酬の譲渡制限解除の時期は取締役退任時とする。
2025/11/25 10:30
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
業務の効率化等を通じた経費の削減に努めたものの、売上の増加に伴う販売費の増加、物流費や人件費などのコスト上昇の影響により、当連結会計年度の販売費及び一般管理費は20,916百万円となりました。
(営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益)
販売費及び一般管理費の増加が主要因となり、当連結会計年度の営業利益は前連結会計年度に比べ7.3%減少し285百万円、経常利益は前連結会計年度に比べ11.6%減少し382百万円となりました。親会社株主に帰属する当期純利益については、投資有価証券の売却により特別利益136百万円、固定資産の減損損失等の特別損失417百万円を計上したことにより、前連結会計年度に比べ94.6%減少し11百万円となりました。
2025/11/25 10:30
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社は小規模会社であり、総資産、売上高、当期純利益(持分に見合う額)および利益剰余
金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2025/11/25 10:30
#5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(自 2024年9月1日
至 2025年8月31日)
1株当たり当期純利益0円90銭
潜在株式調整後1株当たり当期純利益-円-銭
(注)1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
項目前連結会計年度(自 2023年9月1日至 2024年8月31日)当連結会計年度(自 2024年9月1日至 2025年8月31日)
1株当たり当期純利益
親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)20611
普通株主に帰属しない金額(百万円)--
普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)20611
期中平均株式数(株)12,310,39912,289,359
2025/11/25 10:30

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