商品
連結
- 2017年8月31日
- 167億1900万
- 2018年5月31日 +6.9%
- 178億7200万
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2018/07/13 10:25
種類 第3四半期会計期間末現在発行数(株)(平成30年5月31日) 提出日現在発行数(株)(平成30年7月13日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 12,320,787 12,320,787 東京証券取引所名古屋証券取引所各市場第一部 単元株式数100株 計 12,320,787 12,320,787 - - - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- このような状況下、当社グループでは、株式会社ヒマラヤにて2店舗を出店し2店舗を閉店いたしました。また、連結子会社の異動に伴い、29店舗が減少いたしました。その結果、平成30年5月末時点で当社グループの店舗数は全国で110店舗、売場面積は230,486㎡となり、前年同期比で店舗数は31店舗減、売場面積は19,861㎡減となりました。2018/07/13 10:25
商品別の売上げの状況については、冬季の気温が平年に比べ低く推移したことで季節性の高い商品の販売が好調に推移した一方、前年同期間の売上高比較では店舗数の減少の影響を受けました。一般スポーツ用品は、スウェットや防寒着などのスポーツウェアが堅調に推移した反面、サッカーなどのチームスポーツ市場の動きが弱く、前年同期比97.5%となりました。ゴルフ用品は、新製品のゴルフクラブなどが好調に推移しましたが、前年同期比98.5%となりました。スキー・スノーボード用品は、気温の低下や降雪に恵まれたシーズンとなりました。しかし、前年同期に2年連続の暖冬を受けて実施した、在庫消化を目的とした値引き販売の強化の反動により、前年同期比88.8%となりました。アウトドア用品は、キャンプ用品が引き続き好調に推移したこと、アウトドアウェアがタウンユース中心に堅調であったことなどから、前年同期比115.7%となりました。
連結売上総利益率は、価格競争の影響の強いインターネット販売が大きく成長していることなどから、34.5%となり、前年同期に比べ0.3ポイント低下いたしました。