- 7514
- 2026/08/28
- 時価
- 106億円
- PER 予
- 32.93倍
- 2010年以降
- 赤字-1000倍
(2010-2025年) - PBR
- 0.66倍
- 2010年以降
- 0.34-1.43倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 3.02%
- ROE 予
- 2.01%
- ROA 予
- 0.73%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 収益認識関係、四半期連結財務諸表(連結)
- 顧客との契約から生じる収益を分解した情報2024/04/12 12:37
商品区分別に分解した売上高は以下のとおりです。
前第2四半期連結累計期間(自 2022年9月1日 至 2023年2月28日) - #2 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2024/04/12 12:37
種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2024年2月29日) 提出日現在発行数(株)(2024年4月12日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 12,320,787 12,320,787 東京証券取引所スタンダード市場名古屋証券取引所プレミア市場 単元株式数100株 計 12,320,787 12,320,787 - - - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループが属しておりますスポーツ用品販売業界におきましては、社会活動の正常化に伴い、スポーツ活動も活発な動きが見られるものの、仕入コストや物流費等の各種コストの増加や、人手不足による人件費の高騰に加え、物価の上昇による節約志向の高まりにより価格重視の消費傾向が継続しております。また、天候についても、記録的な暖冬により、秋冬物衣料を中心としたアパレルやスキー・スノーボード用品の需要が抑制されたことにより、厳しい経営環境となりました。2024/04/12 12:37
このような状況のもと、当社グループでは、当連結会計年度を初年度とする新中期経営計画(2024年8月期~2026年8月期)の重点戦略に基づき、3店舗の新規出店、店舗運営におけるデジタル化の推進など、中長期的な視点に立ったリアル店舗の販売基盤の強化に向けて取り組んでまいりました。EC事業領域においては、EC専売品の拡充及び新規カテゴリーの開拓、新EC専用物流センターの稼働率向上など、規模の拡大と収益性の向上に向けた取り組みを継続して実行しております。また、新事業領域の開発に向けて、インバウンド向けの新業態店舗の出店や、海外での自社PB商品の販売、米国子会社での市場調査活動の開始などにも取り組んでまいりました。
商品別の売上動向としては、一般スポーツ用品は、部活動をはじめとする様々なスポーツ活動の正常化による市場回復が進んだこと、アウトドアアパレル需要が引き続き高い水準を維持していることなどにより、それぞれ好調に推移いたしました。一方で、前述の暖冬の影響によるほか、キャンプ用品及びゴルフ用品についてはコロナ禍の需要も一巡し、低調な市場環境が継続しております。結果、当第2四半期連結累計売上高は前期を下回る水準で推移いたしました。 - #4 金融商品関係、四半期連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2024/04/12 12:37
金融商品の四半期連結貸借対照表計上額その他の金額は、前連結会計年度の末日と比較して著しい変動が認め られないため、記載を省略しております。