エコス(7520)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 1156億9665万
- 2009年11月30日 -30.12%
- 808億5380万
- 2010年2月28日 +33.18%
- 1076億8252万
- 2010年5月31日 -75.83%
- 260億3058万
- 2010年8月31日 +103.09%
- 528億6463万
- 2010年11月30日 +48.33%
- 784億1597万
- 2011年2月28日 +33.49%
- 1046億7915万
- 2011年5月31日 -74.43%
- 267億6326万
- 2011年8月31日 +100.69%
- 537億1241万
- 2011年11月30日 +47.33%
- 791億3482万
- 2012年2月29日 +34.39%
- 1063億5206万
- 2012年5月31日 -75.64%
- 259億1223万
- 2012年8月31日 +103.61%
- 527億5867万
- 2012年11月30日 +48.42%
- 783億242万
- 2013年2月28日 +34.75%
- 1055億1042万
- 2013年5月31日 -74.81%
- 265億7422万
- 2013年8月31日 +102.55%
- 538億2662万
- 2013年11月30日 +48.49%
- 799億2734万
- 2014年2月28日 +34.47%
- 1074億7714万
- 2014年5月31日 -74.62%
- 272億7576万
- 2014年8月31日 +104.64%
- 558億1672万
- 2014年11月30日 +48.9%
- 831億1087万
- 2015年2月28日 +34.21%
- 1115億4464万
- 2015年5月31日 -74.06%
- 289億2936万
- 2015年8月31日 +99.78%
- 577億9407万
- 2015年11月30日 +48.11%
- 855億9909万
- 2016年2月29日 +33.97%
- 1146億7510万
- 2016年5月31日 -75.45%
- 281億5000万
- 2016年8月31日 +101.13%
- 566億1900万
- 2016年11月30日 +47.87%
- 837億2200万
- 2017年2月28日 +34.2%
- 1123億5300万
- 2017年5月31日 -74.69%
- 284億3200万
- 2017年8月31日 +102.22%
- 574億9400万
- 2017年11月30日 +48.21%
- 852億1000万
- 2018年2月28日 +34.78%
- 1148億5000万
- 2018年5月31日 -74.92%
- 288億900万
- 2018年8月31日 +103.63%
- 586億6400万
- 2018年11月30日 +50.04%
- 880億1700万
- 2019年2月28日 +34.82%
- 1186億6300万
- 2019年5月31日 -74.28%
- 305億2400万
- 2019年8月31日 +102.36%
- 617億6800万
- 2019年11月30日 +49.29%
- 922億1500万
- 2020年2月29日 +34.47%
- 1240億500万
- 2020年5月31日 -72.58%
- 340億300万
- 2020年8月31日 +94.42%
- 661億900万
- 2020年11月30日 +50.09%
- 992億2000万
- 2021年2月28日 +34.37%
- 1333億2600万
- 2021年5月31日 -74.55%
- 339億2500万
- 2021年8月31日 +102.13%
- 685億7200万
- 2021年11月30日 +48.01%
- 1014億9100万
- 2022年2月28日 +32.8%
- 1347億7500万
- 2022年5月31日 -77.15%
- 307億9400万
- 2022年8月31日 +101.58%
- 620億7600万
- 2022年11月30日 +43.75%
- 892億3300万
- 2023年2月28日 +33.42%
- 1190億5700万
- 2023年5月31日 -74.57%
- 302億7300万
- 2023年8月31日 +106.04%
- 623億7500万
- 2023年11月30日 +51.28%
- 943億6300万
- 2024年2月29日 +33.93%
- 1263億7700万
- 2024年5月31日 -74.55%
- 321億5800万
- 2024年8月31日 +102.68%
- 651億7800万
- 2024年11月30日 +52%
- 990億6800万
- 2025年2月28日 +34.78%
- 1335億2100万
- 2025年5月31日 -74.37%
- 342億1800万
- 2025年8月31日 +101.2%
- 688億4600万
- 2025年11月30日 +47.42%
- 1014億9200万
- 2026年2月28日 +32.23%
- 1341億9800万
個別
- 2009年2月28日
- 734億7203万
- 2010年2月28日 -4.74%
- 699億8812万
- 2011年2月28日 -4.52%
- 668億2192万
- 2012年2月29日 -0.81%
- 662億7985万
- 2013年2月28日 -1.62%
- 652億525万
- 2014年2月28日 +1.21%
- 659億9411万
- 2015年2月28日 +5%
- 692億9633万
- 2016年2月29日 +2.22%
- 708億3457万
- 2017年2月28日 -4.17%
- 678億8000万
- 2018年2月28日 +1.09%
- 686億2000万
- 2019年2月28日 +5.75%
- 725億6500万
- 2020年2月29日 +5.99%
- 769億1400万
- 2021年2月28日 +1.47%
- 780億4600万
- 2022年2月28日 -3.75%
- 751億1600万
- 2023年2月28日 -12.84%
- 654億7400万
- 2024年2月29日 +7.22%
- 702億200万
- 2025年2月28日 +3.11%
- 723億8400万
- 2026年2月28日 -0.54%
- 719億9600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1. 製品及びサービスごとの情報2026/05/19 9:06
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2. 地域ごとの情報 - #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 連結子会社の数 2社
非連結子会社名
㈱平成
㈱令和
上記非連結子会社は小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしておりません。2026/05/19 9:06 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3. 主要な顧客ごとの情報2026/05/19 9:06
外部顧客への売上高のうち連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 - #4 事業等のリスク
- (4) 店舗展開について2026/05/19 9:06
当社グループは、中期経営計画に基づき、新規出店の促進や既存店舗の改装により、売上高の拡大を目指した店舗開発を進めています。新規出店においては、土地の取得や賃借に加え、既存物件を活用した居抜き出店も積極的に行っていますが、案件の獲得が計画とおりに達成できない場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
(5) 労働力不足、人件費の増加について - #5 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1) 売上高2026/05/19 9:06
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。 - #6 役員報酬(連結)
- 2.上記支給額には、当事業年度にかかる役員賞与引当金繰入額31百万円を含んでおります。2026/05/19 9:06
3.業績連動報酬は短期の業績に連動する報酬(賞与)であり、業績連動報酬以外の報酬は基本的な固定報酬が該当いたします。その支給割合は概ね、業績連動報酬30%、業績連動報酬以外の報酬70%を目安としております。当社は売上高経常利益率を自社の収益力を的確に示す指標として捉え、その中期的な目標を4.0%超に設定しております、当事業年度における売上高経常利益率の実績は4.4%であり、短期の業績連動報酬(賞与)に係る指標を達成しております。
④提出会社の役員ごとの連結報酬等の総額等 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2) 目標とする経営指標2026/05/19 9:06
当社グループは業界の勝ち組企業となるため、売上高経常利益率を自社の収益力を的確に示す指標として捉え、その中期的な目標を4.0%超に設定しております。
(3) 中長期的な会社の経営戦略 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上高2026/05/19 9:06
当連結会計年度の売上高は、前連結会計年度に比べ6億76百万円増加し、1,341億98百万円(前期比100.5%)となりました。売上高の増加要因は、以下のとおりです。
・仕入原価の上昇に対応しつつ、価格の安さを保ちながら、適切な価格改定を行ったこと - #9 製品及びサービスごとの情報(連結)
- 1. 製品及びサービスごとの情報2026/05/19 9:06
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ㈱令和2026/05/19 9:06
上記非連結子会社は小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしておりません。
2.持分法の適用に関する事項