有価証券報告書-第51期(平成27年3月1日-平成28年2月29日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
建物(建物附属設備は除く)
A 平成10年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
B 平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの
旧定額法
C 平成19年4月1日以後に取得したもの
定額法
建物以外
A 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
B 平成19年4月1日から平成24年3月31日までに取得したもの
定率法(250%定率法)
C 平成24年4月1日以後に取得したもの
定率法(200%定率法)
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

建物及び構築物	8年～34年
工具、器具及び備品	3年～20年
その他	6年

② 無形固定資産
定額法
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年～12年)に基づく定額法