アールビバン（7523）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1961万
2010年9月30日 -999.99%: -4億5253万
2010年12月31日: -2億3832万
2011年3月31日 -261.42%: -8億6135万
2011年6月30日: 1億4066万
2011年9月30日 +47.83%: 2億793万
2011年12月31日 -3.4%: 2億87万
2012年3月31日: -3億1458万
2012年6月30日: 1億1035万
2012年9月30日 +139.72%: 2億6453万
2012年12月31日 +107.25%: 5億4825万
2013年3月31日 +39.99%: 7億6751万
2013年6月30日 -80.83%: 1億4714万
2013年9月30日 +144.1%: 3億5918万
2013年12月31日 +82.18%: 6億5438万
2014年3月31日 +19.98%: 7億8511万
2014年6月30日 -82.57%: 1億3686万
2014年9月30日 +119.59%: 3億54万
2014年12月31日 +67.39%: 5億307万
2015年3月31日 -5.72%: 4億7432万
2015年6月30日 -58.66%: 1億9607万
2015年9月30日 +134.08%: 4億5897万
2015年12月31日 +71.5%: 7億8713万
2016年3月31日 -38.74%: 4億8217万
2016年6月30日: -3895万
2016年9月30日: 8610万
2016年12月31日 +423.77%: 4億5100万
2017年3月31日: -6億5985万
2017年6月30日: 1億7348万
2017年9月30日 +121.09%: 3億8357万
2017年12月31日 +30.49%: 5億50万
2018年3月31日 -27.01%: 3億6533万
2018年6月30日 +25.34%: 4億5789万
2018年9月30日 +160.53%: 11億9295万
2018年12月31日 +22.24%: 14億5821万
2019年3月31日 +20.73%: 17億6055万
2019年6月30日 -90.61%: 1億6533万
2019年9月30日 +239.78%: 5億6177万
2019年12月31日 +65.5%: 9億2973万
2020年3月31日 +13.87%: 10億5871万
2020年6月30日 -96.61%: 3585万
2020年9月30日 +600.75%: 2億5124万
2020年12月31日 +155.38%: 6億4164万
2021年3月31日 -18.06%: 5億2575万
2021年6月30日 -30.75%: 3億6411万
2021年9月30日 +132.57%: 8億4683万
2021年12月31日 +48.22%: 12億5519万
2022年3月31日 -10.56%: 11億2260万
2022年6月30日 -91.18%: 9906万
2022年9月30日 +271.76%: 3億6827万
2022年12月31日 +191.68%: 10億7419万
2023年3月31日 +29.69%: 13億9307万
2023年6月30日 -40.75%: 8億2541万
2023年9月30日 +46.96%: 12億1299万
2023年12月31日 +38%: 16億7397万
2024年3月31日 +7.4%: 17億9787万
2024年6月30日 -74.96%: 4億5025万
2024年9月30日 +70.49%: 7億6766万
2024年12月31日 +84.02%: 14億1263万
2025年3月31日 -16.63%: 11億7772万
2025年6月30日 -61.82%: 4億4961万
2025年9月30日 +115.21%: 9億6763万
2025年12月31日 +73.86%: 16億8232万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/24 14:00
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額

2025/06/24 14:00
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 14:00
#4 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 14:00