無形固定資産

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

たな卸資産
商品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びにレンタル品については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 4～50年
レンタル品 1～5年2021/07/29 11:27

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

レンタル品 1～5年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2021/07/29 11:27

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

レンタル品 1～5年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2021/07/29 11:27