有価証券報告書-第53期(2023/05/01-2024/04/30)
有報資料
| 年月 | 事項 |
| 昭和44年1月 | 福岡市南区に交通標識製作所を創業 |
| 昭和46年7月 | 株式会社交通標識製作所を法人設立(資本金3百万円、福岡市南区小笹二丁目17番35号) |
| 昭和47年5月 | 北九州市小倉区真鶴に小倉営業所(現 北九州支社)を開設 |
| 昭和51年7月 | 長崎県西彼杵郡長与町に長崎営業所(現 長崎支社)を開設 |
| 昭和51年9月 | 福岡市中央区小笹五丁目に本社を新築移転 |
| 昭和52年8月 | 熊本市高江町に熊本営業所(現 熊本支社)を開設 |
| 昭和53年5月 | 大分市元町に大分営業所(現 大分支社)を開設 |
| 昭和54年7月 | 宮崎市恒久南に宮崎営業所(現 宮崎支社)を開設 |
| 昭和55年6月 | 北九州市小倉北区中井へ小倉営業所(現 北九州支社)を移転 |
| 昭和55年8月 | 鹿児島市原良町に鹿児島営業所(現 鹿児島支社)を開設 |
| 昭和56年7月 | 福岡県久留米市長門石町に久留米営業所(現 久留米支社)を開設 |
| 昭和56年10月 | 広島市西区観音町に広島営業所(現 広島支社)を開設 |
| 昭和58年5月 | 商号を株式会社グリーンクロスに変更 |
| 昭和59年10月 | 佐賀市鍋島町に佐賀営業所を開設(現 佐賀支社) |
| 昭和59年10月 | 長崎県西彼杵郡時津町に長崎営業所(現 長崎支社)を移転 |
| 昭和61年5月 | 山口市本町に山口営業所(現 山口支社)を開設 |
| 昭和62年10月 | 長崎県佐世保市天神町に佐世保営業所(現 佐世保支社)を開設 |
| 平成元年2月 | 当社オリジナル商品としてグリーンコーン販売開始 |
| 平成2年2月 | 全拠点にカッティングマシーンを導入 |
| 平成3年4月 | 鹿児島市山田町に鹿児島支社を新築移転 |
| 平成4年3月 | IBMコンピューター全社オンラインシステムの導入 |
| 平成4年9月 | 本社社屋増築 |
| 平成5年3月 | 長崎県西彼杵郡長与町に長崎支社を新築移転 |
| 平成5年6月 | 広島市安佐南区へ広島営業所(現 広島支社)を移転 |
| 平成5年6月 | 福岡県甘木市秋月に研修所兼保養所を購入 |
| 平成5年7月 | 福岡県久留米市津福本町に久留米支社を新築移転 |
| 平成7年7月 | 宮崎市大字赤江に宮崎支社を新築移転 |
| 平成8年12月 | 福岡証券取引所へ株式上場、同時に公募増資により資本金6億6,630万円に増資 |
| 平成9年1月 | 鹿児島県鹿屋市田崎町に鹿屋営業所(現 鹿屋支社)を開設 |
| 平成9年4月 | 熊本県球摩郡あさぎり町(旧免田町)に人吉営業所を開設 |
| 平成9年4月 | 沖縄県浦添市字西原に沖縄営業所(現 沖縄支社)を開設 |
| 平成9年4月 | 松江市西津田に島根営業所を開設 |
| 平成9年8月 | 広島県福山市南蔵王町に福山営業所を開設 |
| 平成9年9月 | 山口県下関市幡生宮の下町に下関営業所を開設 |
| 平成9年9月 | 熊本市戸島町に熊本支社を新築移転 |
| 平成10年3月 | 高松市木太町に高松営業所(現 高松支社)を開設 |
| 平成10年3月 | 松山市空港通に松山営業所を開設 |
| 平成10年12月 | 徳島市川内町に徳島営業所を開設 |
| 平成10年12月 | 北九州市小倉北区長浜町へ小倉支社を新築移転、併せて北九州支社へ名称変更 |
| 平成10年12月 | 鳥取市南栄町に鳥取営業所(現 鳥取支社)を開設 |
| 平成11年2月 | 高知市城山町に高知営業所(現 高知支社)を開設 |
| 平成11年2月 | 福岡市中央区赤坂にグリーンメディア事業部を開設 |
| 平成11年11月 | 福岡県久留米市にグリーンレンタル事業部を開設 |
| 平成13年8月 | 兵庫県姫路市西庄に姫路営業所(現 姫路支社)を開設 |
| 年月 | 事項 |
| 平成14年4月 | 名古屋市緑区浦里に名古屋営業所(現 名古屋支社)を開設 |
| 平成14年7月 | 新基幹システムを全社に導入 |
| 平成14年8月 | 福岡市博多区比恵町へグリーンメディア事業部を移転 |
| 平成14年10月 | 広島市安佐南区緑井へ広島支社を移転、併せてグリーンメディア事業部広島営業所及びグリーンレンタル事業部広島営業所(現 広島支社に統合)を開設 |
| 平成14年11月 | 営業支援システムを全社に導入 |
| 平成15年3月 | 神戸市中央区港島南町に神戸営業所(現 神戸支社)を開設 |
| 平成16年4月 | 神戸市中央区港島南町にグリーンメディア事業部神戸営業所(現 神戸支社に統合)を開設 |
| 平成16年9月 | 大阪市住之江区平林に大阪営業所(現 大阪支社)を開設 |
| 平成16年11月 | 三重県四日市市三ツ谷町に四日市営業所を開設 |
| 平成17年5月 | 大阪市住之江区平林にグリーンメディア事業部大阪営業所(現 大阪支社に統合)を開設 |
| 平成17年10月 | 京都市伏見区竹田田中殿町に京都営業所(現 京都支社)を開設 |
| 平成18年9月 | 株式会社児島産業岡山(岡山県倉敷市中島)の株式を取得し連結子会社とする |
| 平成20年9月 | 株式会社児島産業岡山を吸収合併し倉敷営業所(現 岡山支社に統合)を開設 |
| 平成20年12月 | 岡山市中区藤崎に岡山営業所(現 岡山支社)を開設 |
| 平成22年2月 | 神戸営業所(現 神戸支社)にエコプリントシステムを導入 |
| 平成22年3月 | 佐賀県鳥栖市に新業態への総合創新の基地建設用地取得 |
| 平成22年10月 | 東亜安全施設株式会社(東京都杉並区)の株式を取得し連結子会社とする |
| 平成22年11月 | 東京都杉並区にグリーンメディア事業部東京営業所(現 グリーンメディア事業部東京本部)を開設 |
| 平成23年2月 | 佐賀県鳥栖市に新業態への総合創新の基地グリーンクロスロジスティクスが完成 |
| 平成23年9月 | 東京都杉並区に東京支社を開設 |
| 平成24年1月 | 仙台市太白区に仙台営業所(現 仙台支社)を開設 |
| 平成24年2月 | さいたま市北区に埼玉営業所(現 埼玉支社)を開設 |
| 平成24年9月 | 宮城県石巻市に石巻営業所(現 石巻支社)を開設 |
| 平成25年2月 | 埼玉県久喜市に新業態への総合創新の基地建設用地取得 |
| 平成25年10月 | 岩手県大船渡市に大船渡営業所を開設 |
| 平成25年11月 | 福島県郡山市に郡山営業所(現 郡山支社)を開設 |
| 平成26年2月 | 埼玉県久喜市に関東ロジスティクス及び関東営業所(現 関東支社)を開設 |
| 平成26年8月 | 静岡市葵区に静岡営業所(現 静岡支社)を開設 |
| 平成27年5月 | 横浜市鶴見区に横浜営業所(現 横浜支社)を開設 |
| 平成27年7月 | 東京都中央区に東京事務所を開設 |
| 平成27年10月 | 株式会社トレード(名古屋市中川区)の株式を取得し連結子会社とする |
| 平成28年2月 | 沖縄県名護市に名護営業所を開設 |
| 平成28年4月 | 相模原市緑区に相模原営業所(現 相模原支社)を開設 |
| 平成28年10月 | 千葉市中央区に千葉営業所(現 千葉支社)を開設 |
| 平成29年1月 | 岐阜県羽島市に東海ロジスティクス並びに岐阜営業所(現 岐阜支社)及びコンストラクション岐阜営業所を開設 |
| 平成29年4月 | 宮城県登米市に東北ロジスティクスを開設 |
| 平成30年5月 | 新基幹システムを全社に導入 |
| 平成30年8月 | 福岡市東区多の津へ本社営業部(現 福岡支社)を移転 |
| 平成31年2月 | 北斗ネオン株式会社(福岡市博多区)の株式を取得し連結子会社とする |
| 令和元年10月 | 奈良市に関西ロジスティクス及び奈良営業所、大阪市中央区本町にグリーンメディア事業部大阪営業所を開設 |
| 令和元年10月 | 株式会社G-サイン(福岡市東区)を設立し連結子会社とする |
| 令和2年10月 | 山形県山形市に山形営業所(現 山形支社)を開設 |
| 年月 | 事項 |
| 令和4年5月 | 福岡市東区多の津2丁目に本社営業部(現 福岡支社)及びメディア事業部本部を移転 |
| 令和4年5月 | 有限会社山行舎(現 株式会社サンエクセル)(名古屋市緑区)の株式を取得し連結子会社と する |
| 令和4年5月 | マクテック株式会社(大阪市平野区)の株式を取得し連結子会社とする |
| 令和4年8月 | 安全機器株式会社(北海道札幌市)の株式を取得し連結子会社とする |
| 令和4年8月 | 有限会社安全サービス(北海道札幌市)の株式を取得し連結子会社とする |
| 令和4年9月 | 兵庫県姫路市に姫路ロジスティクスを開設 |
| 令和4年11月 | 鳥取県境港市にレンタル事業部山陰営業所を開設 |
| 令和4年12月 | 株式会社アスコ(兵庫県伊丹市)の株式を取得し連結子会社とする |
| 令和5年1月 | 香川県高松市に四国ロジスティクスを開設 |
| 令和5年3月 | 東京都中央区東日本橋にグリーンクロスビルを取得、東京事務所及びグリーンメディア事業部 東京本部を移転 |
| 令和6年3月 | GCJI8株式会社及び山本シーリング工業株式会社(東京都品川区)の株式を取得し連結子会社とする |
| 令和6年3月 | 株式会社アイ工芸(東京都板橋区)の株式を取得し連結子会社とする |
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
