エステール HD（7872）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -6000万
- 2010年9月30日
- 9900万
- 2010年12月31日 +482.83%
- 5億7700万
- 2011年3月31日 +17.4%
- 6億7738万
- 2011年6月30日
- -4700万
- 2011年9月30日
- 1億8100万
- 2011年12月31日 +260.22%
- 6億5200万
- 2012年3月31日 +68.1%
- 10億9600万
- 2012年6月30日 -87.86%
- 1億3300万
- 2012年9月30日 +324.81%
- 5億6500万
- 2012年12月31日 +57.52%
- 8億9000万
- 2013年3月31日 +60%
- 14億2400万
- 2013年6月30日 -92.06%
- 1億1300万
- 2013年9月30日 +380.53%
- 5億4300万
- 2013年12月31日 +51.57%
- 8億2300万
- 2014年3月31日 +105.71%
- 16億9300万
- 2014年6月30日
- -3億4300万
- 2014年9月30日
- -2億3200万
- 2014年12月31日
- -500万
- 2015年3月31日
- 4億6800万
- 2015年6月30日
- -2億8600万
- 2015年9月30日
- -2億900万
- 2015年12月31日 -24.88%
- -2億6100万
- 2016年3月31日
- 8900万
- 2016年6月30日
- -5億500万
- 2016年9月30日
- -3億8100万
- 2016年12月31日
- -5200万
- 2017年3月31日
- 5億400万
- 2017年6月30日
- -3億500万
- 2017年9月30日
- 1億
- 2017年12月31日 +495%
- 5億9500万
- 2018年3月31日 +48.4%
- 8億8300万
- 2018年6月30日
- -2億5100万
- 2018年9月30日
- -8400万
- 2018年12月31日
- 2億9500万
- 2019年3月31日 +123.05%
- 6億5800万
- 2019年6月30日
- -1億4200万
- 2019年9月30日
- 2億7100万
- 2019年12月31日 +65.68%
- 4億4900万
- 2020年3月31日 +30.73%
- 5億8700万
- 2020年6月30日
- -8億3000万
- 2020年9月30日
- -5億6300万
- 2020年12月31日
- -2億9600万
- 2021年3月31日
- 2億6400万
- 2021年6月30日
- -9800万
- 2021年9月30日
- 2100万
- 2021年12月31日 +999.99%
- 3億4600万
- 2022年3月31日 -20.52%
- 2億7500万
- 2022年6月30日
- -3600万
- 2022年9月30日
- 1億7700万
- 2022年12月31日 +89.83%
- 3億3600万
- 2023年3月31日 -69.35%
- 1億300万
- 2023年6月30日
- -2億8700万
- 2023年9月30日
- -5400万
- 2023年12月31日 -999.99%
- -6億3600万
- 2024年3月31日 -49.84%
- -9億5300万
- 2024年6月30日
- -3億3000万
- 2024年9月30日
- -1億9300万
- 2024年12月31日 -95.85%
- -3億7800万
- 2025年3月31日
- -1億7000万
- 2025年6月30日 -321.76%
- -7億1700万
- 2025年9月30日 -11.58%
- -8億
- 2025年12月31日
- -7億6700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額2025/06/30 13:42
- #2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）
- ※2 その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額2025/06/30 13:42
- #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/30 13:42
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
