構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く。)
建物(建物附属設備は除く。) 定額法
その他 定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～50年
構築物 7～45年
機械及び装置 2～10年
車両運搬具 4～8年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く。)
ソフトウエア(自社利用) 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他 定額法
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/05/21 15:12

#2 減損損失に関する注記

当社は以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
関東地区17件中部地区15件関西地区3件中国地区1件九州地区1件	店舗等	建物	579
		構築物	0
		機械及び装置	2
		工具、器具及び備品	4
		長期前払費用	21
		その他	0

当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主として店舗を基礎とし、また遊休資産については物件単位ごとにグルーピングしております。
営業利益が継続してマイナスである店舗は、回収可能価額まで減額し、その差額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、路面店舗等の回収可能価額は正味売却価額により測定しており、不動産鑑定士による鑑定評価額等によっております。

2021/05/21 15:12

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

建物(建物附属設備は除く。) 定額法
その他 定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/05/21 15:12