定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～47年
構築物 10～15年
工具、器具及び備品 5～8年
機械及び装置 17年2019/05/31 9:39

#2 店舗閉鎖損失に関する注記

※5 店舗閉鎖損失の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年3月1日至 2018年2月28日)	当連結会計年度(自 2018年3月1日至 2019年2月28日)
建物及び構築物除却損	10百万円	―百万円
撤去費用	207百万円	13百万円

2019/05/31 9:39

#3 減損損失に関する注記（連結）

そのグルーピングに基づき、減損会計の手続きを行った結果、閉店を予定している店舗及び賃貸借契約を解約した物件等について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

	用途	種類	場所	減損損失(百万円)
	店舗	建物及び構築物、リース資産、無形固定資産その他等	神奈川県横浜市他	77

※減損損失の種類別内訳

建物及び構築物	60百万円
リース資産	1百万円
無形固定資産その他	15百万円

なお、回収可能価額は正味売却価額により算出しております。正味売却価額については、主に処分価額を基に算定した金額としております。

2019/05/31 9:39

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/05/31 9:39

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～47年
工具、器具及び備品 5～8年
機械及び装置 17年2019/05/31 9:39