ハークスレイ（7561）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 2484万
2010年9月30日: -8952万
2010年12月31日 -75.35%: -1億5699万
2011年3月31日: -1億4944万
2011年6月30日: 2億138万
2011年9月30日 +46.6%: 2億9523万
2011年12月31日 +14.09%: 3億3684万
2012年3月31日 +18.41%: 3億9885万
2012年6月30日 -42.56%: 2億2909万
2012年9月30日 +86.65%: 4億2760万
2012年12月31日 +55.94%: 6億6679万
2013年3月31日 +20.34%: 8億243万
2013年6月30日 -59.65%: 3億2380万
2013年9月30日 +17.83%: 3億8153万
2013年12月31日 +78.04%: 6億7926万
2014年3月31日 +227.19%: 22億2247万
2014年6月30日 -86.3%: 3億448万
2014年9月30日 +61.4%: 4億9142万
2014年12月31日 +119.4%: 10億7816万
2015年3月31日 +22.1%: 13億1645万
2015年6月30日 -78.23%: 2億8663万
2015年9月30日 +47.06%: 4億2150万
2015年12月31日 +219.83%: 13億4811万
2016年3月31日 +4.92%: 14億1439万
2016年6月30日 -90.15%: 1億3933万
2016年9月30日 +151.57%: 3億5053万
2016年12月31日 +97.21%: 6億9129万
2017年3月31日 +43.53%: 9億9218万
2017年6月30日 -76.94%: 2億2877万
2017年9月30日 +30.6%: 2億9878万
2017年12月31日 +89.13%: 5億6508万
2018年3月31日 -8.38%: 5億1772万
2018年6月30日 -77.21%: 1億1800万
2018年9月30日 +187.29%: 3億3900万
2018年12月31日 +49.26%: 5億600万
2019年3月31日 +60.67%: 8億1300万
2019年6月30日 -72.2%: 2億2600万
2019年9月30日 +61.06%: 3億6400万
2019年12月31日 +113.19%: 7億7600万
2020年3月31日 +42.27%: 11億400万
2020年6月30日 -91.94%: 8900万
2020年9月30日 +134.83%: 2億900万
2020年12月31日 +125.36%: 4億7100万
2021年3月31日 -40.34%: 2億8100万
2021年6月30日 -72.95%: 7600万
2021年9月30日 +332.89%: 3億2900万
2021年12月31日 +144.68%: 8億500万
2022年3月31日 +8.94%: 8億7700万
2022年6月30日 -75.71%: 2億1300万
2022年9月30日 +238.97%: 7億2200万
2022年12月31日 +47.37%: 10億6400万
2023年3月31日 +16.35%: 12億3800万
2023年6月30日 -63.17%: 4億5600万
2023年9月30日 +101.54%: 9億1900万
2023年12月31日 +57.02%: 14億4300万
2024年3月31日 +30.42%: 18億8200万
2024年6月30日 -72.16%: 5億2400万
2024年9月30日 -8.97%: 4億7700万
2024年12月31日 +121.8%: 10億5800万
2025年3月31日 -5.48%: 10億
2025年6月30日 -90%: 1億
2025年9月30日 +339%: 4億3900万
2025年12月31日 +173.35%: 12億

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 11:08
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 11:08