ワークマン（7564）の役員賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2008年3月31日: 5302万
2009年3月31日 -3.81%: 5100万
2010年3月31日 -25.83%: 3782万
2010年12月31日 -18.58%: 3080万
2011年3月31日 +38.15%: 4255万
2011年6月30日 -76.97%: 980万
2011年9月30日 +71.43%: 1680万
2011年12月31日 +86.31%: 3130万
2012年3月31日 +14.7%: 3590万
2012年6月30日 -76.32%: 850万
2012年9月30日 +72.94%: 1470万
2012年12月31日 +74.15%: 2560万
2013年3月31日 +45.47%: 3724万
2013年6月30日 -75.03%: 930万
2013年9月30日 +67.74%: 1560万
2013年12月31日 +83.33%: 2860万
2014年3月31日 +43.85%: 4114万
2014年6月30日 -65.68%: 1412万
2014年9月30日 +11.9%: 1580万
2014年12月31日 +89.87%: 3000万
2015年3月31日 +44.73%: 4342万
2015年6月30日 -78.58%: 930万
2015年9月30日 +68.82%: 1570万
2015年12月31日 +86.62%: 2930万
2016年3月31日 +30.51%: 3824万
2016年6月30日 -75.42%: 940万
2016年9月30日 +78.72%: 1680万
2016年12月31日 +71.43%: 2880万
2017年3月31日 +33.13%: 3834万
2017年6月30日 -76%: 920万
2017年9月30日 +73.91%: 1600万
2017年12月31日 +81.88%: 2910万
2018年3月31日 +44.3%: 4199万
2018年6月30日 -76.42%: 990万
2018年9月30日 +71.72%: 1700万
2018年12月31日 +84.12%: 3130万
2019年3月31日 +56.68%: 4904万
2019年6月30日 -78.59%: 1050万
2019年9月30日 +81.81%: 1909万
2019年12月31日 +92.72%: 3679万
2020年3月31日 -15.63%: 3104万
2020年6月30日 -77.45%: 700万
2020年9月30日 +85.71%: 1300万
2020年12月31日 +92.31%: 2500万
2021年3月31日 +48%: 3700万
2021年6月30日 -75.68%: 900万
2021年9月30日 +77.78%: 1600万
2021年12月31日 +81.25%: 2900万
2022年3月31日 +20.69%: 3500万
2022年6月30日 -77.14%: 800万
2022年9月30日 +87.5%: 1500万
2022年12月31日 +80%: 2700万
2023年3月31日 ±0%: 2700万
2023年6月30日 -74.07%: 700万
2023年9月30日 +71.43%: 1200万
2023年12月31日 +83.33%: 2200万
2024年3月31日 +4.55%: 2300万
2024年6月30日 -73.91%: 600万
2024年9月30日 +83.33%: 1100万
2024年12月31日 +72.73%: 1900万
2025年3月31日 +21.05%: 2300万
2025年6月30日 -47.83%: 1200万
2025年9月30日 +75%: 2100万
2025年12月31日 +133.33%: 4900万
2026年3月31日 +67.35%: 8200万

有報情報

#1 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 貯蔵品:最終仕入原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 12～34年
構築物 10～20年
車両運搬具 4～6年
工具、器具及び備品 3～12年
ただし、取得価額が10万円以上20万円未満の減価償却資産については、3年間で均等償却をしております。2026/06/25 13:56