#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
当社は定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/11/30 9:40
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 期減少額のうち、主なものは次のとおりであります。
建物:減損損失の計上によるものの他、店舗改装等による建物及び内装設備の除却によるものであります。
3.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
4.長期前払費用の< >内の金額は内数で、長期前払賃借料等の期間配分に係わるものであり、減価償却資産と性格が異なるため、償却累計額及び当期償却額には含めておりません。
5.有形固定資産及び無形固定資産の当期償却額は、損益計算書の販売費及び一般管理費に計上された3,202百万円のほかに、売上原価の当期商品仕入高に加算している物流費に302百万円、当期製品製造原価の経費に499百万円が配賦されております。2015/11/30 9:40
#3 表示方法の変更、財務諸表（連結）: (貸借対照表関係)
無形固定資産仮勘定の表示方法は、従来、貸借対照表上、その他(前事業年度5百万円)に含めて表示しておりましたが、重要性が増したため、当事業年度より、無形固定資産仮勘定(当事業年度632百万円)として表示しております。
2015/11/30 9:40
#4 設備投資等の概要: 1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度は、店舗の新設、既存店舗の改装、工場の設備改善等に、日本が26億21百万円、アジアが26億87百万円、豪州が34百万円、総額53億43百万円の投資をいたしました。なお、設備投資の総額には、無形固定資産の取得、差入保証金及び建設協力金の支払を含みます。
2015/11/30 9:40
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/11/30 9:40