#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/11/30 11:30
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 期減少額のうち、主なものは次のとおりであります。
建物:減損損失の計上によるものの他、店舗改装等による建物及び内装設備の除却によるものであります。
3.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
4.長期前払費用の< >内の金額は内数で、長期前払賃借料等の期間配分に係わるものであり、減価償却資産と性格が異なるため、償却累計額及び当期償却額には含めておりません。
5.有形固定資産及び無形固定資産の当期償却額は、損益計算書の販売費及び一般管理費に計上された3,032百万円のほかに、売上原価の当期商品仕入高に加算している物流費に264百万円、当期製品製造原価の経費に426百万円が配賦されております。2016/11/30 11:30
#3 設備投資等の概要: 1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度は、店舗の新設、既存店舗の改装、工場の設備改善等に、日本が35億6百万円、アジアが25億4百万円、豪州が27百万円、総額60億73百万円の投資をいたしました。なお、設備投資の総額には、無形固定資産の取得、差入保証金及び建設協力金の支払を含みます。
2016/11/30 11:30
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/11/30 11:30