建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～42年
工具、器具及び備品 6年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) 長期前払費用
定額法によっております。2015/04/24 10:00

#2 固定資産売却益の注記

※2 固定資産売却益の内訳は、次のとおりです。

	前事業年度(自 平成25年2月1日至 平成26年1月31日)	当事業年度(自 平成26年2月1日至 平成27年1月31日)
建物	―	11,109千円
土地	―	4,029

2015/04/24 10:00

#3 固定資産除却損の注記

※3 固定資産除却損の内訳は、次のとおりです。

	前事業年度(自 平成25年2月1日至 平成26年1月31日)	当事業年度(自 平成26年2月1日至 平成27年1月31日)
建物	11,453千円	1,591千円
工具、器具及び備品	1,336	215

2015/04/24 10:00

#4 有形固定資産等明細表（連結）

2015/04/24 10:00

#5 減損損失に関する注記

当事業年度において、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

場所	用途	種類	金額(千円)
東京都他20店舗	店舗	建物工具、器具及び備品その他	35,0132,4721,875
東京都世田谷区	売却予定資産	土地建物工具、器具及び備品	20,63012,74084

事業用資産について管理会計上の区分を基礎として、原則として店舗毎に、また、遊休資産及び売却予定資産については、個別物件単位でグルーピングを行っております。
競争の激化、賃料相場の上昇等により、収益性の低下している店舗については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失額を認識いたしました。回収可能価額は、使用価値により算定しており、将来キャッシュ・フローがマイナスであるためゼロとして評価しております。

2015/04/24 10:00