7601 ポプラ

7601
2026/06/19
時価
22億円
PER 予
9.65倍
2010年以降
赤字-1000倍
(2010-2026年)
PBR
2.19倍
2010年以降
赤字-19.57倍
(2010-2026年)
配当 予
0%
ROE 予
22.64%
ROA 予
5.03%
資料
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ポプラ(7601)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2009年2月28日
1億2122万
2010年2月28日 +6.89%
1億2957万
2011年2月28日 -26.46%
9529万
2012年2月29日 -5.16%
9037万
2013年2月28日 -50.89%
4438万
2014年2月28日 +84.28%
8179万
2015年2月28日 -17.97%
6709万
2016年2月29日 -23.4%
5139万
2017年2月28日 +9.63%
5634万
2018年2月28日 -32.43%
3807万
2019年2月28日 -37.17%
2392万
2020年2月29日 +26%
3014万
2021年2月28日 -54.64%
1367万
2022年2月28日 +41.67%
1936万
2023年2月28日 -12.38%
1697万
2024年2月29日 +3.15%
1750万
2025年2月28日 +16.8%
2044万
2026年2月28日 +17.22%
2396万

個別

2009年2月28日
1億1715万
2010年2月28日 +7.76%
1億2624万
2011年2月28日 -27.52%
9150万
2012年2月29日 -4.67%
8723万
2013年2月28日 -51.25%
4252万
2014年2月28日 +89.24%
8047万
2015年2月28日 -17.93%
6604万
2016年2月29日 -23.97%
5021万
2017年2月28日 +10.32%
5539万
2018年2月28日 -32.7%
3727万
2019年2月28日 -38.22%
2302万
2020年2月29日 +27.26%
2930万
2021年2月28日 -56.76%
1267万
2022年2月28日 -8.67%
1157万
2023年2月28日 -2.35%
1130万
2024年2月29日 +12.04%
1266万
2025年2月28日 +25.2%
1585万
2026年2月28日 +14.01%
1807万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
商品(店舗)
売価還元法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
商品(商品センター他)
月次総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
製品
月次総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
原材料
月次総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年~38年
機械装置及び運搬具 10年
器具備品 2年~6年2026/05/27 15:10
#2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年2月28日)当事業年度(2026年2月28日)
関係会社株式評価損65,42567,075
賞与引当金5,3236,069
投資有価証券評価損1,6791,721
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/05/27 15:10
#3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年2月28日)当連結会計年度(2026年2月28日)
退職給付に係る負債142,990151,804
賞与引当金6,8668,048
投資有価証券評価損1,6791,721
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
前連結会計年度(2025年2月28日)
2026/05/27 15:10
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品(直営店)
売価還元法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2026/05/27 15:10

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