ポプラ(7601)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 1億2122万
- 2010年2月28日 +6.89%
- 1億2957万
- 2011年2月28日 -26.46%
- 9529万
- 2012年2月29日 -5.16%
- 9037万
- 2013年2月28日 -50.89%
- 4438万
- 2014年2月28日 +84.28%
- 8179万
- 2015年2月28日 -17.97%
- 6709万
- 2016年2月29日 -23.4%
- 5139万
- 2017年2月28日 +9.63%
- 5634万
- 2018年2月28日 -32.43%
- 3807万
- 2019年2月28日 -37.17%
- 2392万
- 2020年2月29日 +26%
- 3014万
- 2021年2月28日 -54.64%
- 1367万
- 2022年2月28日 +41.67%
- 1936万
- 2023年2月28日 -12.38%
- 1697万
- 2024年2月29日 +3.15%
- 1750万
- 2025年2月28日 +16.8%
- 2044万
- 2026年2月28日 +17.22%
- 2396万
個別
- 2009年2月28日
- 1億1715万
- 2010年2月28日 +7.76%
- 1億2624万
- 2011年2月28日 -27.52%
- 9150万
- 2012年2月29日 -4.67%
- 8723万
- 2013年2月28日 -51.25%
- 4252万
- 2014年2月28日 +89.24%
- 8047万
- 2015年2月28日 -17.93%
- 6604万
- 2016年2月29日 -23.97%
- 5021万
- 2017年2月28日 +10.32%
- 5539万
- 2018年2月28日 -32.7%
- 3727万
- 2019年2月28日 -38.22%
- 2302万
- 2020年2月29日 +27.26%
- 2930万
- 2021年2月28日 -56.76%
- 1267万
- 2022年2月28日 -8.67%
- 1157万
- 2023年2月28日 -2.35%
- 1130万
- 2024年2月29日 +12.04%
- 1266万
- 2025年2月28日 +25.2%
- 1585万
- 2026年2月28日 +14.01%
- 1807万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品(店舗)
売価還元法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
商品(商品センター他)
月次総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
製品
月次総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
原材料
月次総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年~38年
機械装置及び運搬具 10年
器具備品 2年~6年2026/05/27 15:10 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/27 15:10
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) 関係会社株式評価損 65,425 67,075 賞与引当金 5,323 6,069 投資有価証券評価損 1,679 1,721
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/27 15:10
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 退職給付に係る負債 142,990 151,804 賞与引当金 6,866 8,048 投資有価証券評価損 1,679 1,721
前連結会計年度(2025年2月28日) - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品(直営店)
売価還元法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2026/05/27 15:10