建物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 65億900万
- 2018年3月31日 -9.57%
- 58億8600万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
建物(建物附属設備は除く)
a 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定額法によっております。
b 2007年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
建物以外
a 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b 2007年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~39年
構築物 7~30年
器具備品 2~20年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
(3) 長期前払費用
定額法を採用しております。2018/06/25 10:09 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2018/06/25 10:09
前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日) 当連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 建物 0百万円 2百万円 工具、器具及び備品 9百万円 6百万円 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 3 当期増加額の主なものは次のとおりであります。2018/06/25 10:09
4 当期減少額の主なものは次のとおりであります。建物 UA名古屋店169百万円、B&Y丸の内店147百万円、UA横浜店143百万円、B&Y名古屋駅店106百万円 器具備品 UA仙台店47百万円、UA横浜店32百万円、B&Y千葉店29百万円、UA名古屋駅店28百万円、B&Y丸の内店18百万円 ソフトウェア 自社EC(UAオンラインストア)関連199百万円
なお、「当期減少額」欄の( )は内数で、当期の減損損失計上額であります。建物 UA原宿ウィメンズストア230百万円、UA横浜店160百万円、UA神戸元町店129百万円、B&Y立川立飛店117百万円、ENR二子玉川店88百万円 器具備品 情報システムインフラ43百万円、UA原宿ウィメンズストア23百万円、本部事務所15百万円、UA神戸元町店、14百万円、UA横浜店14百万円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2018/06/25 10:09
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として主として店舗を基本単位としてグルーピングしております。営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ、市場価額が著しく下落している資産グループ及び移転等により既存の投資回収が困難になった資産グループの帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,221百万円)として特別損失に計上いたしました。その内訳は建物1,001百万円、その他220百万円であります。用途 種類 場所 営業店舗54店舗事務所設備 建物その他 東京都他
なお、回収可能額の算定については使用価値により測定しており、その算定の際に適用した割引率は4.9%であります。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
建物(建物附属設備は除く)
a 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定額法によっております。
b 2007年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
建物以外
a 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b 2007年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~39年
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産
ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法、それ以外の無形固定資産については定額法によっております。2018/06/25 10:09