#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。2019/06/24 10:10
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 投資活動の結果使用した資金は5,926百万円(前連結会計年度比3,484百万円支出増)となりました。
これは、主に新規出店、改装および物流センター再編に伴う大型機械装置の導入等に伴う有形固定資産の取得による支出3,548百万円、長期前払費用の取得による支出1,046百万円およびソフトウェア開発等による無形固定資産の取得による支出955百万円等があったこと等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2019/06/24 10:10
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ロ無形固定資産
ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法、それ以外の無形固定資産については定額法によっております。
(3) 重要な引当金の計上基準
2019/06/24 10:10
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 貯蔵品
最終仕入原価法
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
建物(建物附属設備は除く)
a 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定額法によっております。
b 2007年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
上記以外
a 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b 2007年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～39年
器具備品 2～20年2019/06/24 10:10
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
建物(建物附属設備は除く)
a 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定額法によっております。
b 2007年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
上記以外
a 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b 2007年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～39年
ロ無形固定資産
ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法、それ以外の無形固定資産については定額法によっております。2019/06/24 10:10