建物(純額)
連結
- 2014年3月31日
- 5億1749万
- 2015年3月31日 -12.69%
- 4億5184万
個別
- 2014年3月31日
- 5億1749万
- 2015年3月31日 -12.69%
- 4億5184万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2015/06/25 10:32 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 建物(店舗等内部造作)及び工具器具備品(店舗コンピュータ等)等の除却に伴うものであります。2015/06/25 10:32
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物 9,989千円 4,954千円 工具器具備品 21 43 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物の当期増加額は、主として移転出店に伴う内部造作であります。2015/06/25 10:32
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- (1) 減損損失を認識した資産グループの概要2015/06/25 10:32
(2) 減損損失の認識に至った経緯場所 用途 種類 (旧)川崎店 川崎市川崎区 処分予定資産 建物等 浜松店 他10店 静岡県浜松市 他10店 店舗 建物等
上記資産グループについて、(旧)川崎店については、(新)川崎店への移転を契機に処分が見込まれる旧店舗建物等資産の帳簿価額を、それ以外の店舗については収益性の低下が認められるため、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)
② 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2015/06/25 10:32