無形固定資産
連結
- 2022年3月31日
- 7422万
- 2023年3月31日 -23.42%
- 5683万
個別
- 2022年3月31日
- 6455万
- 2023年3月31日 -36.92%
- 4071万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
商品
主として個別法(但し、一部の裏地等については移動平均法(月別))
貯蔵品、原材料
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)2023/06/30 16:20 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産)2023/06/30 16:20
当連結会計年度末における固定資産は、前連結会計年度末に比べて6.4%減少し、2,537百万円となりました。これは、店舗等の減損損失を主要因として、有形固定資産が123百万円、無形固定資産が17百万円それぞれ減少したこと、また、差入保証金が49百万円減少したことなどによります。
(流動負債) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)2023/06/30 16:20
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、固定資産のうち減損の兆候がある資産又は資産グループについて、当該資産又は資産グループから得られる将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。2023/06/30 16:20
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 有形固定資産 233,383千円 110,005千円 無形固定資産 74,222〃 56,839〃 減損損失 169,993〃 197,864〃
①減損の兆候の判定と割引前将来キャッシュ・フローの算出方法 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)2023/06/30 16:20
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法