- #1 注記事項－その他の営業収益及びその他の営業費用、連結財務諸表（IFRS）（連結）
その他の営業費用の内訳は以下のとおりであります。
2021/11/10 15:05- #2 注記事項－のれん及び無形資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
(注1)無形資産の償却費は、連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に含まれております。
(注2)減損損失は、連結損益計算書の「その他の営業費用」に含まれております。
帳簿価額
2021/11/10 15:05- #3 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
(注1)使用権資産の減損損失は、連結損益計算書の「その他の営業費用」に含まれております。
(注2)減損損失は、主として店舗設備から生じたものであります。
2021/11/10 15:05- #4 注記事項－投資不動産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
賃貸収益は、連結損益計算書の「その他の営業収益」に計上しております。
賃貸費用は賃貸収益に対する費用であり、連結損益計算書の「その他の営業費用」に計上しております。
投資不動産は、概ね独立したキャッシュ・インフローを生成させるものとして識別される資産グループの最小単位を基礎としてグルーピングを行っております。
2021/11/10 15:05- #5 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
(注2)減損損失は、主として店舗設備から生じたものであります。
営業活動から生ずる損益が著しく低下、または、資産の市場価格が帳簿価額より著しく下落している資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を連結損益計算書の「その他の営業費用」に計上しております。尚、当該資産グループの回収可能価額は主として使用価値により測定しており、使用価値は将来キャッシュ・フロー見積額を、税引前割引率(前連結会計年度6.5%～15.1%、当連結会計年度6.0%～15.6%)でそれぞれ現在価値に割り引いて算定しております。
(注3)減損損失を認識した主な資産グループの回収可能価額は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ3,152百万円及び1,356百万円であります。
2021/11/10 15:05- #6 注記事項－金融商品、連結財務諸表（IFRS）（連結）
貸倒引当金繰入額及び戻入額は、連結損益計算書の「販売費及び一般管理費」、「その他の営業収益」及び「その他の営業費用」に含まれております。また営業債権及びその他の債権並びにその他の金融資産の内訳は、注記8.「営業債権及びその他の債権」及び注記9.「その他の金融資産」に記載しております。
② 信用リスク・エクスポージャー
2021/11/10 15:05- #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
(2)表示組替
① その他の営業収益、その他の営業費用、金融収益及び金融費用
日本基準では「営業外収益」、「営業外費用」、「特別利益」及び「特別損失」に表示していた項目のうち、IFRSでは財務関係損益については「金融収益」及び「金融費用」として計上し、それ以外の項目については、「その他の営業収益」及び「その他の営業費用」に表示しております。
2021/11/10 15:05- #8 連結損益計算書（IFRS）（連結）
②【連結損益計算書】
| | | | (単位:百万円) |
| その他の営業収益合計 | | 1,507 | | 1,745 |
| その他の営業費用 | | | | |
| 減損損失 | 28 | 10,619 | | 4,121 |
(注)売上総利益から事業利益への調整表
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
