ピーシーデポコーポレーション（7618）の建物及び構築物の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 15億556万
- 2009年3月31日 +28.46%
- 19億3409万
- 2010年3月31日 +38.56%
- 26億7990万
- 2010年12月31日 +41.89%
- 38億253万
- 2011年3月31日 +0.17%
- 38億883万
- 2011年6月30日 +16.53%
- 44億3842万
- 2011年9月30日 +5.13%
- 46億6630万
- 2011年12月31日 +13.09%
- 52億7720万
- 2012年3月31日 +3.83%
- 54億7949万
- 2012年6月30日 +9.17%
- 59億8198万
- 2012年9月30日 +0.43%
- 60億757万
- 2012年12月31日 +0.23%
- 60億2111万
- 2013年3月31日 -0.08%
- 60億1653万
- 2013年6月30日 +0.05%
- 60億1982万
- 2013年9月30日 +0.85%
- 60億7089万
- 2013年12月31日 +0.39%
- 60億9481万
- 2014年3月31日 +0.1%
- 61億107万
- 2014年6月30日 +1.7%
- 62億460万
- 2014年9月30日 +2.64%
- 63億6850万
- 2014年12月31日 +1.11%
- 64億3921万
- 2015年3月31日 +1.16%
- 65億1371万
- 2015年6月30日 +0.63%
- 65億5484万
- 2015年9月30日 +0.99%
- 66億1943万
- 2015年12月31日 +1.39%
- 67億1146万
- 2016年3月31日 +1.34%
- 68億150万
- 2016年6月30日 +0.99%
- 68億6896万
- 2016年9月30日 +0.49%
- 69億256万
- 2016年12月31日 +0.66%
- 69億4828万
- 2017年3月31日 -0.01%
- 69億4757万
- 2017年6月30日 +1.29%
- 70億3719万
- 2017年9月30日 +1.81%
- 71億6479万
- 2017年12月31日 +0.09%
- 71億7136万
- 2018年3月31日 -2.08%
- 70億2234万
- 2018年6月30日 +1.87%
- 71億5397万
- 2018年9月30日 +0.71%
- 72億450万
- 2018年12月31日 +0.42%
- 72億3487万
- 2019年3月31日 -3.85%
- 69億5639万
- 2019年6月30日 +3.15%
- 71億7520万
- 2019年9月30日 +1.36%
- 72億7247万
- 2019年12月31日 +0.74%
- 73億2641万
- 2020年3月31日 +1.04%
- 74億226万
- 2020年6月30日 +0.67%
- 74億5200万
- 2020年9月30日 +0.12%
- 74億6100万
- 2020年12月31日 +4.3%
- 77億8200万
- 2021年3月31日 +1.12%
- 78億6900万
- 2021年6月30日 +1.17%
- 79億6100万
- 2021年9月30日 +7.71%
- 85億7500万
- 2021年12月31日 +0.07%
- 85億8100万
- 2022年3月31日 +19.95%
- 102億9300万
- 2022年6月30日 -0.74%
- 102億1700万
- 2022年9月30日 -0.15%
- 102億200万
- 2022年12月31日 +0.06%
- 102億800万
- 2023年3月31日 -4.05%
- 97億9500万
- 2023年6月30日 +1.44%
- 99億3600万
- 2023年9月30日 +0.46%
- 99億8200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2023/06/26 10:01
ロ 無形固定資産建物及び構築物 2～47年 工具、器具及び備品 2～15年
(リース資産を除く) - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2023/06/26 10:01
前連結会計年度(自 2021年4月 1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月 1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 96百万円 1百万円 工具、器具及び備品 5 12 - #3 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/26 10:01
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として主として店舗を基本単位としてグルーピングしております。営業活動から生じる損益が継続してマイナスで、資産グループの固定資産簿価を全額回収できる可能性が低いと判断した店舗について、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 埼玉県(3店舗) 営業店舗 建物及び構築物、工具、器具及び備品 5 茨城県(2店舗) 営業店舗 建物及び構築物、工具、器具及び備品 3 鹿児島県(1店舗) 営業店舗 建物及び構築物、工具、器具及び備品 4 長野県(1店舗) 営業店舗 建物及び構築物、工具、器具及び備品 0
地域ごとの減損損失の内訳
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
