有価証券報告書-第43期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)
(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
その他有価証券
(a)時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法によっております(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)。
(b)時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
② デリバティブ
時価法によっております。
③ たな卸資産
(a)商品及び製品
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(b)原材料
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(c)貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
① 有価証券
その他有価証券
(a)時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法によっております(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)。
(b)時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
② デリバティブ
時価法によっております。
③ たな卸資産
(a)商品及び製品
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(b)原材料
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(c)貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。