星医療酸器（7634）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億323万
2010年9月30日 +158.73%: 2億6710万
2010年12月31日 +111.16%: 5億6403万
2011年3月31日 +32.88%: 7億4950万
2011年6月30日 -83.13%: 1億2647万
2011年9月30日 +115.23%: 2億7219万
2011年12月31日 +46.51%: 3億9880万
2012年3月31日 +67.01%: 6億6605万
2012年6月30日 -77.4%: 1億5051万
2012年9月30日 +102.8%: 3億523万
2012年12月31日 +53.14%: 4億6744万
2013年3月31日 +52.61%: 7億1335万
2013年6月30日 -85.39%: 1億424万
2013年9月30日 +186.23%: 2億9837万
2013年12月31日 +59.09%: 4億7468万
2014年3月31日 +45.8%: 6億9211万
2014年6月30日 -76.45%: 1億6297万
2014年9月30日 +122.61%: 3億6280万
2014年12月31日 +74.15%: 6億3183万
2015年3月31日 +47.73%: 9億3341万
2015年6月30日 -93.91%: 5687万
2015年9月30日 +288.98%: 2億2121万
2015年12月31日 +97.82%: 4億3761万
2016年3月31日 +59.64%: 6億9861万
2016年6月30日 -85.02%: 1億465万
2016年9月30日 +241.91%: 3億5781万
2016年12月31日 +78.07%: 6億3716万
2017年3月31日 +34.31%: 8億5581万
2017年6月30日 -81.03%: 1億6233万
2017年9月30日 +140.93%: 3億9110万
2017年12月31日 +64.96%: 6億4514万
2018年3月31日 +40.96%: 9億937万
2018年6月30日 -81.24%: 1億7063万
2018年9月30日 +132.49%: 3億9670万
2018年12月31日 +47.77%: 5億8619万
2019年3月31日 +45.46%: 8億5268万
2019年6月30日 -63.16%: 3億1416万
2019年9月30日 +65.24%: 5億1913万
2019年12月31日 +48.17%: 7億6918万
2020年3月31日 -5.34%: 7億2808万
2020年6月30日 -67.77%: 2億3465万
2020年9月30日 +114.48%: 5億329万
2020年12月31日 +67.24%: 8億4171万
2021年3月31日 +36.61%: 11億4989万
2021年6月30日 -86%: 1億6103万
2021年9月30日 +230.66%: 5億3245万
2021年12月31日 +36.42%: 7億2636万
2022年3月31日 +53.94%: 11億1814万
2022年6月30日 -82.14%: 1億9966万
2022年9月30日 +173.42%: 5億4590万
2022年12月31日 +46.31%: 7億9871万
2023年3月31日 +56.36%: 12億4888万
2023年6月30日 -63.48%: 4億5610万
2023年9月30日 +95.03%: 8億8956万
2023年12月31日 +47.58%: 13億1280万
2024年3月31日 +49.83%: 19億6691万
2024年6月30日 -80.62%: 3億8110万
2024年9月30日 +107.73%: 7億9166万
2024年12月31日 +33.78%: 10億5908万
2025年3月31日 +45.69%: 15億4301万
2025年9月30日 -44.26%: 8億6008万
2025年12月31日 +31.81%: 11億3363万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 14:16
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 14:16
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/26 14:16
#4 会計方針に関する事項（連結）: 数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(5年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理することとしております。
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/26 14:16