NEW ART HOLDINGS(7638)の建設仮勘定の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 739万
- 2009年3月31日 -67.79%
- 238万
- 2010年3月31日 -42.13%
- 137万
- 2011年6月30日 -8.56%
- 126万
- 2011年12月31日 +999.99%
- 2794万
- 2013年12月31日 -57.01%
- 1201万
- 2014年9月30日 -92.44%
- 90万
- 2014年12月31日 +999.99%
- 7899万
- 2015年3月31日 +115.03%
- 1億6987万
- 2015年6月30日 -99.72%
- 47万
- 2015年9月30日 -20.04%
- 37万
- 2015年12月31日 ±0%
- 37万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 1458万
- 2016年6月30日 -86.28%
- 200万
- 2016年12月31日 -78.4%
- 43万
- 2017年6月30日 +999.99%
- 1億1630万
- 2017年12月31日 +86.89%
- 2億1735万
- 2018年3月31日 -46.94%
- 1億1532万
- 2018年6月30日 -98.7%
- 150万
- 2018年9月30日 +142.67%
- 364万
- 2018年12月31日 -69.78%
- 110万
- 2019年3月31日 -14.55%
- 94万
- 2019年6月30日 +180.85%
- 264万
- 2019年9月30日 +417.05%
- 1365万
- 2019年12月31日 -93.81%
- 84万
- 2020年3月31日 +769.82%
- 735万
- 2020年6月30日 +254.94%
- 2608万
- 2020年9月30日 -91.78%
- 214万
- 2021年6月30日 -37.34%
- 134万
- 2021年12月31日 -22.4%
- 104万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 8053万
- 2022年6月30日 -7.93%
- 7414万
- 2022年9月30日 +41.54%
- 1億494万
- 2022年12月31日 +84.25%
- 1億9337万
- 2023年3月31日 +8.41%
- 2億963万
- 2023年6月30日 -5.15%
- 1億9883万
- 2023年9月30日 +129.61%
- 4億5654万
- 2023年12月31日 -81.12%
- 8618万
- 2024年3月31日 +0.05%
- 8622万
- 2024年6月30日 +999.99%
- 13億9222万
- 2024年9月30日 +0.01%
- 13億9241万
- 2024年12月31日 -92.6%
- 1億307万
- 2025年3月31日 -83.95%
- 1654万
- 2025年6月30日 +886.79%
- 1億6329万
- 2025年9月30日 -99.83%
- 27万
- 2025年12月31日 +422.3%
- 145万
個別
- 2008年3月31日
- 739万
- 2009年3月31日 -67.79%
- 238万
- 2010年3月31日 -42.13%
- 137万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 1億6987万
- 2016年3月31日 -98.28%
- 291万
- 2023年3月31日 +242.7%
- 1000万
有報情報
- #1 保有目的の変更による固定資産から販売用不動産への振替に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、保有目的の変更により、「土地」1,462,247千円を「販売用不動産」へ、2026/06/25 15:56
「建設仮勘定」1,380,091千円を「仕掛販売用不動産」に振替えております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/25 15:56
当社グループは、主として店舗資産及びその他の事業用資産については、継続して収支を計上している単位で、のれんについては、対象会社または事業を単位として資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 長野県 店舗資産 工具、器具及び備品 160 長野県 宿泊施設 建設仮勘定 32,040 長野県 結婚式場 建物及び構築物機械装置及び運搬具工具、器具及び備品土地のれんその他 201,914
当連結会計年度末に保有する資産グループの資産査定を実施し、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び移転・閉店などにより処分が決定した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失331,956千円として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物99,854千円、機械装置及び運搬具2,852千円、工具、器具及び備品8,458千円、土地42,094千円、リース資産20,855千円、建設仮勘定32,040千円、のれん114,320千円及びその他(ソフトウェア、商標権、長期前払費用)11,481千円であります。