有価証券報告書-第24期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3～41年
機械及び装置 9～17年
工具、器具及び備品 2～20年
在外連結子会社は所在地国の会計基準にもとづく定額法によっております。
② 無形固定資産
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間
(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
④ 長期前払費用
均等償却によっております。