訂正有価証券報告書-第20期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 3～18年
車両運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 2～20年
在外連結子会社は所在地国の会計基準にもとづく定額法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③長期前払費用
均等償却によっております。