有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
自社利用のソフトウエア……社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
の れ ん……………………投資の効果が発現する期間を見積り、2年間から5年で均等償却する方法で償却しております。2021/03/08 10:29 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
商 品………………月次総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び連結子会社は定率法によっております。
なお、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年~34年
車両運搬具 2年~6年
工具、器具及び備品 2年~20年2021/03/08 10:29 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産
商 品…………………月次総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。
なお、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2年~34年
構築物 5年~20年
車両運搬具 2年~6年
工具、器具及び備品 2年~20年2021/03/08 10:29 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産
自社利用のソフトウエア……社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2021/03/08 10:29